消費者が接する主なデジタルメディアには、自社Webサイトやアプリ、メールマガジンなどの「オウンドメディア」、バナー広告やタイアップ記事広告などの「ペイドメディア」、一般ネットユーザーのブログやソーシャルメディアへの投稿、クチコミサイトの書き込みといった「アーンドメディア」というトリプルメディアに加え、LINEやTwitter、Facebook、YouTubeなどに開設した企業公式の「ソーシャルメディアアカウント」、プレスリリースや取材を基にした記事が載る「ニュース・情報メディア」などがある。

消費者はスマホ・パソコンの画面越しに商品情報に接触して購入に至る

 企業のソーシャルメディアアカウントは、発信内容をコントロールできる面ではオウンドメディアであり、広告メニューを利用すればペイドメディアにもなる。一方、ニュースメディアは内容のコントロールができず、アーンドメディアにおける評判に影響を与えやすい。もっとも、積極的な広報・PR活動やソーシャルメディア活用といった企業努力によって、ニュースメディアにおける露出および好意的な記事の本数、アーンドメディアにおける好感度をある程度改善することは可能だ。

 日経デジタルマーケティングは、2012~2016年までの5年間、「ソーシャルメディア活用売上ランキング」と題した調査を実施し、毎年3月号で特集してきた。これは企業公式のソーシャルメディアアカウント発の情報発信が、商品やサービスの購入につながったか、売り上げ貢献度を明らかにするものだった。

 過去5回の調査は、「ファン数が増えた」などではもはや成果として納得しない経営陣に対して、アカウントの運用が売り上げに貢献していることを実証する意義があった。ただし、ソーシャルメディアでLINEが突出した存在感を示すに至り、ランキングがLINE活用度に準ずるようになってきた。そして当然ながらネットユーザーは、企業アカウントの情報のみで購入を判断するわけではない。そこで今回、調査対象をデジタルメディア全般に拡張した。

 本ランキングの作成に当たっては、BtoCの主要業界から代表的な企業・ブランドを計100社ノミネートし(ネット専業企業などは除く)、さまざまなデジタルメディアを介して企業・ブランドの情報に接触した消費者が、商品購入(サービス利用)に至ったかを把握するアンケートを実施した。