事実上の解禁から1年半、遠隔治療のイマ

遠隔診療中の黒木春郎・外房こどもクリニック院長（左）。スマホ画面越しに会話する金子俊之医師は、リウマチ専門医（右）（写真＝右：都築 雅人）

　「遠隔診療」と聞いてどんなイメージが浮かぶだろうか。過疎の村や離島など、医師がいない地域向けの医療を思い浮かべる人も多いだろう。

　これは間違いではない。1997年、厚生省（現厚生労働省）が発表した「遠隔診療通知」の留意事項に直接の対面診療が困難な場合として「離島や僻地」を例示していた。「遠隔診療＝過疎地向け」というイメージはここに由来する。

　さらに遠隔診療の対象は、糖尿病やぜんそくなど「9つの疾患の在宅患者」と例示した。そのため都市から離れた無医村の限られた患者にだけ、遠隔診療が適用されるという認識が広がってしまった。

　だが、この20年の技術発達が状況を大きく変えた。スマートフォンやタブレットなど情報通信機器の普及により、医師と患者を高精細のテレビ電話でつなぐのも容易になった。また厚労省は2015年8月、従来の例示を必要以上に狭く解釈する必要はないと、各都道府県知事宛てに通達を出した。多くの医療従事者や医療関連サービスを手掛ける企業は、通達を「遠隔診療の事実上解禁」と解釈している。

　2016年に入ると、複数のITベンチャーが遠隔診療向けのアプリを発表した。こうしたシステムを活用し、遠隔診療に先駆的に取り組む医療機関を取材した。その結果、その課題と可能性が浮き彫りとなった。

　房総半島東部に位置する千葉県いすみ市の「外房こどもクリニック」は、2016年6月に遠隔診療を始めた。千葉県の10万人当たりの小児科医の数は61.8人で、東京の121.0人のおよそ半分。クリニックの周囲にも小児科はなく、県の小児専門病院から50km以上も離れている。そのため複数の小児科医が在籍する外房こどもクリニックには、30km離れた市町村から子供を連れてくる親も珍しくない。

　こうした人たちが遠隔診療に適しているようにも見えるが、利用者は近隣の住民が多い。例えばクルマで10分ほどの距離に住むAさん一家。ぜんそくの1歳児に問診を受けさせるため、Aさんは乳幼児3人を連れて行かなければならず負担が大きかった。やはり近くに住む10代の患者は、体が不自由なため通院のたびにヘルパーの介助が必要だった。

　外房こどもクリニックの黒木春郎院長は、「『遠隔』という言葉に違和感を覚えている」と話す。実際、同クリニックでは「オンライン通院」と呼び、近隣住民に対しても遠隔診療を推奨している。

　遠隔診療は原則、「初診は対面」となっている。それでも2回目以降は通院の必要がないので、患者のメリットは大きい。

　遠隔診療によって潜在的な患者を掘り起こすこともできる。典型例は「新六本木クリニック（東京・港）」だ。同クリニックは遠隔診療の事実上の解禁を受けて、来田誠院長が2016年1月の開業後すぐに導入した。精神科診療に加えて、保険外診療の禁煙外来が忙しい会社員に人気だ。禁煙プログラムのように継続性が重要なものほど、通院のハードルを下げるメリットは大きい。

　それぞれの事例から分かるのは、病院が近くにあっても様々な事情から通院しにくい人は少なくないということだ。こうした個別の事情に加えて、日本では「医師不足・偏在」が長年、社会問題になっていた。

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