昨年11月、サッカーのJリーグ関係者らの間で「奇跡」と呼ばれる快挙が注目を集めた。長崎県を本拠地とする2部リーグ（J2）のクラブ、「V・ファーレン長崎」が1部リーグ（J1）昇格を果たしたのだ。最終成績は24勝10敗8分け。J2で2位という堂々たる成績で、2005年のクラブ創設以来、初めてJ1の舞台に上ることになった。
この成果が賞賛されるのには理由がある。V・ファーレンは長年にわたって経営危機がささやかれ、前年の16年シーズンは15位に低迷。1試合当たりの観客動員数は数千人規模に落ち込み、累積損失は3億円以上に膨れ上がっていた。17年に入ってからはこれらの問題が表面化し、J1昇格どころかクラブの存続すら危ぶまれる状況だった。
このクラブを変えたのが、お茶の間ではお馴染みの通信販売大手、ジャパネットホールディングス（HD）だ。同社は昨年5月にV・ファーレンを完全子会社化。すでに経営の一線を退いていた創業者の高田明氏が、それに先立つ同4月に社長に就任した。「日本一顔の知られた経営者」は、ジャパネットHDの現社長である長男の高田旭人氏と共に立て直しを進めた。
長崎県佐世保市に本社を置いてきたジャパネットHDは、09年以来V・ファーレンをスポンサーとして支援してきたが、クラブ経営自体は初めての試み。チームも経営状態も極めて厳しい中での着手とあって、不安の声は少なくなかった。だが、そうした声を結果で跳ね返し、観客動員数もJ1昇格を決めた昨年11月には、2万数千人規模へと劇的に改善した。
なぜ高田明氏と旭人氏は、この快挙を達成できたのか。今回、日経ビジネスはJリーグの村井満チェアマンを交えた3人による鼎談を企画。明氏と旭人氏には快挙の裏側と今後のクラブの行く末を、村井氏にはJリーグの最高責任者からみたクラブ経営の課題と「ジャパネット流改革」の意義を語ってもらった。
火中の栗ではなく、燃えさかる炭を直接つかんだ
V・ファーレン長崎の見事な結果とJ1昇格については、それまでの経営危機もあり驚いた関係者も多かったと思います。まず、村井さんから今回の成果についての意見を伺えますか。
Jリーグ・村井満チェアマン（以下、村井）：昨春にジャパネットホールディングス（HD）が経営権を取得したタイミングというのは、火中の栗を拾うというより、むしろ燃えさかる炭そのものを直接つかむぐらいの、大きなリスクを伴う判断だったと思います。実際、J3への降格もうわさされるぐらいの状況でしたから。経営権が変わった後に、監督も選手も同じチームでありながら、J1昇格に向けて急激に変わっていった。ある意味、V字どころではない、激変ですよね。
経営者が代わると、こうまでも競技の現場に大きな影響を与えるのか。私はそうした感覚を持ちました。決して、高田明さんが自分でサッカーをするわけではないのですが、サッカーをやっている選手や、コーチングスタッフが全幅の信頼感を持って、迷うことなく、相手チームに向かって行ける体制ができたことが、これほどの結果につながった。このことは、多くのクラブ経営者に大きな刺激を与えたのではないかと思います。
昨春の子会社化については、高田明さんが社長に就任することも含め、ジャパネットHDの高田旭人社長の決断が大きかったと聞いています。どのような背景や思いがあったのでしょうか。
ジャパネットHD高田旭人社長（以下、旭人）：もともと我々は長崎の会社ですし、父の代からスポンサーとしてV・ファーレンのサポートを続けてきました。経営に関する様々な噂があり、その事実がどんどん明らかになる中で、純粋に厳しい状況だという感覚、なんとか変えたいという思いは持っていました。
ただ、私はクラブを変えるには100％株式を取得しなければ難しいとも考えていましたから、それがJリーグの理念に沿っているかも注意していました。村井チェアマンにも「100％にこだわりたいんです」という話をして、「地域に貢献するという方向性が合致していれば、それは大丈夫だ」という理解もいただきました。選手やスタッフも、株主の顔色を見ながら動いたりすることがないように、我々がきちんと支えながら環境を整える。まずはそうした原点から始まりました。
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