「これが未来のiPhoneです」
米アップルが新型スマートフォン「iPhone7」を発表した翌日の9月8日。アップル本社会議室で、ジャパンディスプレイ（JDI）の幹部はとっておきの試作品を取り出し、ユーモア混じりにこう言ってみせた。
手に持っていたのは、新開発の液晶パネルを使った全面ディスプレーのスマホ。2年後の2018年モデルへの採用を働きかけるため、JDI幹部の声に力がこもる。
「有機ELでやろうとしていることは、液晶でもできるんです」
JDI、液晶注力を改めて強調
中小型液晶パネル大手のJDIが、液晶パネルで反転攻勢を狙っている。11月9日に開催された2016年4〜9月期の決算会見では、有機EL（エレクトロ･ルミネッセンス）より液晶事業に力を入れていく方針を改めて強調。本間充会長兼CEO（最高経営責任者）は「液晶をベースに事業ポートフォリオを作成していく」と述べた。
アップルが2017年に発売するiPhoneに有機ELを採用することが決まり、今年に入ってからディスプレー業界の流れは一気に液晶から有機ELへとシフトした。韓国、中国、台湾のパネルメーカー各社がこぞって有機ELパネルの量産開発に動き出し、JDIも500億円を投じて有機ELの試作ラインを設置している。
しかし、当初から小規模投資にとどまっており、「様子を見ながら進めていく」（本間会長）と慎重な姿勢を崩していない。9日の決算会見で本間会長は、「有機ELの開発を進める中で、液晶の優位性がむしろ浮き彫りになった。スマホ業界でも有機ELに対して少し危惧しているメーカーが増えている」と述べている。パネル業界が一斉に有機ELにシフトしようという流れの中で、何とか流れを引き戻そうとする意図が読み取れる。
JDIが有機ELの開発に苦戦しているのは事実で、目標としていた2018年の量産開始も難しいとの見方が大勢だ。しかし、同社が液晶事業へと一気に舵を切ったのは、それだけが理由ではない。3つの要因が重なったためだ。
一つ目は、足元の液晶受注の好調ぶり。今夏以降、中国の新興スマホメーカー「OPPO（オッポ）」や、大手・華為技術（ファーウェイ）からの引き合いが増加。あまりの受注の多さに「生産が追いつかないほど」（JDI関係者）と嬉しい悲鳴を上げている。これにより2016年10～12月期は100億円の営業黒字を見込んでいる。
