レノボがパソコンに依存し続ける要因の一つとして考えられるのが、スマホ事業の不振だ。

 先進国と新興国の富裕層向けには2014年に買収した米モトローラ・モビリティのブランドで、新興国にはレノボブランドで攻める「ダブルブランド戦略」をとっていた同社。しかし、先進国市場は米アップルや韓国サムスン電子の牙城を崩せず、新興国でも苦戦。2014年度に7600万台だったスマホ販売台数は、2015年度には6610万台に下落したと見られる。

 特に、スマホ最大市場である中国で伸び悩んでいるのは明白だ。華為技術(ファーウェイ)のほか、勢いのあるOPPO、vivoなどの新興勢が台数を増やしている一方で、レノボは年々シェアを落としている。ブランド認知度の不足や、目新しい機能がないこと、通信キャリア会社に依存していた販売などがその要因として指摘されている。

「新生レノボ」にはなれたのか

 現在はスマホ以外にも、ソフトウエア関連の投資を増やすほか、ネットにつながる靴「スマートシューズ」などの新規案件の開発にも力を入れている。しかし、まだ開発やコンセプト段階のものが多く収益には結びついていないのが現状だ。

 「新生レノボ」と何度も口にしパソコン一辺倒からの脱却をこの1年間画策してきた。今回の動きは、日本電機のパソコン事業縮小が鮮明となっただけではなく、スマホを含むレノボが描く「パソコンの次の世界」の新規事業が行き詰っていることを示しているのかもしれない。