ジャパンディスプレイの業績が悪化している。2016年4~6月期の連結営業損益は、従来予想の10億円の黒字から一転、35億円の赤字に落ち込んだ。売上高の5割強を占める米アップルの販売失速が大きく影響。アップルの戦略に振り回される同社の苦悩が浮き彫りになっている。

「お約束していた数字が守れず、本当に申し訳ありません。不徳の致すところです」
 液晶パネル大手、ジャパンディスプレイ(JDI)の本間充会長兼CEO(最高経営責任者)は9日、都内で開催された決算説明会の冒頭でこう述べた。2016年4~6月期の連結営業損益は従来予想の10億円の黒字から一転、34億円の赤字(前年同期は22億円の黒字)となった。業績不振の理由について、「中国で売り負けてしまったことと、欧米向けの顧客の需要減少が影響している」(本間会長)と説明。「欧米向けの顧客」が米アップルのスマートフォン(スマホ)iPhone向けであることは明らかだ。

急ピッチで建設した白山工場だが、稼働時期は不透明なまま(写真は昨年10月撮影)

株主の革新機構にも支援を要請

 5月以降は資金繰りも大きく悪化し、足元では筆頭株主の官民ファンド、産業革新機構に金融支援を要請している。革新機構の志賀俊之会長兼CEO(最高経営責任者)は以前、日経ビジネスのインタビューで「我々は(JDIを)再生して終わりではなくて、育てて終わりだと思っている。しっかりと地に足を着けグローバルで勝てるような形にしていきたいと考えている」と述べており、金融支援も含め全面的にJDIをフォローしていく考えだ。

 JDIの本間会長は当面の資金繰りに関して、「現在は銀行様より短期の支援をもらっており、事業運営には一切の懸念はありません。産業革新機構からも全面的に支援していくとのコメントをもらっています。どうか資金繰りについてはご安心ください」と説明した。

 JDIのアップル依存リスクは以前から指摘され続けてきた。JDIもリスクを認識しており、中国スマホメーカーの顧客開拓や、車・医療向けなどスマホ以外のパネルの開発などを進めてきた。しかし、2016年3月期の売上高に占めるアップル向けの比率は前年同期比11.9ポイント増の53.7%と初めて5割を超え、アップル依存が年々高まっていることが浮き彫りになった。

 その「ツケ」が回っているのは業績だけではない。石川県白山市に完成したまま未だ本格稼働していない、白山工場にも回ってきている。