誰が百貨店を殺すのか

　百貨店業界がかつてない苦境に陥っている。アパレル企業と相互依存のビジネスモデルがほぼ破綻し、大きな方向転換を迫られているからだ。かつて隆盛を誇った「小売業界のキング」が緩慢な死に向かいつつあるのはなぜか。

　「自宅近くの西武八尾店が閉店したばかりだし、この店も今月末で閉まるなんて寂しい」。7月下旬、大阪府堺市にある堺北花田阪急。同店の閉店セールに夫と共に訪れた、大阪府東大阪市在住の主婦（79）は寂しそうにこう続ける。「でも既製服が百貨店にしか売っていなかった私らの若いころとは、もう違うでしょ。お中元だって、どこで頼んでも一緒だし、閉店も仕方ないかもしれないね」

　同店を運営するエイチ・ツー・オーリテイリングは阪急うめだ本店などを抱え関西で圧倒的な存在感を持つが、それでも回復の見込めない不採算店は閉めざるを得ない経営環境にある。

　大阪では2月、近鉄八尾駅至近の好立地にあった西武八尾店が閉店したばかり。運営していたのはセブン＆アイ・ホールディングス傘下のそごう・西武だ。「SEIBU」の看板が外されたビル内では、ユニクロや家電のエディオンなど一部テナントが営業を続けているが、今秋の改装を控えて多くのフロアが白い壁で覆われていた。

7月末で閉店する堺北花田阪急

2月に閉店した西武八尾店。今秋に改装を控え、「SEIBU」の看板が外されている。

　百貨店業界がかつてない不振に苦しんでいる。この大阪の2店だけでなく、2016年からの約1年半だけで、全国で10店以上の百貨店が閉店に追い込まれている。

　その結果、16年の全国百貨店売上高は36年ぶりに6兆円を割り込んだ。17年に入っても、一部を除き本格的な回復基調にはなっていない。かつて全国に300以上あった百貨店は230程度まで減っており、早晩200を割り込むとの見方も強まっている。

アパレルと相互依存のツケ

　百貨店の不振は、全体の売上高の3割を占めるアパレルの不振と表裏一体だ。「婦人服を中心としたアパレル部門は大変厳しい状況にある」（高島屋の木本茂社長）ことで、百貨店の屋台骨が揺らいでいる。

　“百貨”とは「いろいろな商品」を指すが、家電や家具などは一足早く「カテゴリーキラー」と呼ばれる専門店に市場を奪われた。さらに1990年代前半のバブル崩壊以降、百貨店は利益率が比較的高かったアパレル部門へと一段と傾斜していった。「百貨店と名乗りながら、すでに“百貨”と呼べない状況になっていた」（大手百貨店の元首脳）

　しかし頼みのアパレルも、ユニクロや欧米ファストファッションなどのSPA（製造小売り）が強敵として台頭。急成長するインターネット通販がアパレルを主力商材として扱うようになった2000年代以降、凋落に歯止めがかけられなくなった。

　さらに状況を悪化させたのが、バブル崩壊以降も、百貨店を主力販路とする国内大手アパレルが、拡大路線を進めたことだ。目先の売り上げを確保するため大量の新規ブランドを立ち上げ、百貨店に大量の商品を供給した。

　経済産業省のアパレル・サプライチェーン研究会報告書によると、アパレルの国内市場規模は1991年から2013年の間に、約3分の2の10.5兆円まで縮小。逆に商品供給量は約20億点から約40億点とほぼ倍増し、結果として購入単価は約半分にまで落ち込んだ。猛烈な「価格破壊」が進む中、高級イメージを誇ってきた百貨店であっても、大きな打撃を受けたのだ。

　百貨店独自の商習慣によって、アパレルと百貨店は深い相互依存関係にあるため、結果として、両者は“集団自殺”をするかのような構図にみえる。

　商習慣の代表例が「消化仕入れ」だ。百貨店はアパレル企業に売り場だけを提供し、商品も販売員もアパレル企業側の所有・契約として準備させる。その店で実際に商品が売れて初めて、後から「その商品を百貨店が仕入れた」とみなして売り上げに計上する。

　そもそも商品を売り場に並べただけでは仕入れも発生していないので、売れ残った分は百貨店が引き取らずに済む。万一、火事で商品が焼けたり万引きされたりしても、アパレル企業側が損を引き受けることになる。

　この商習慣の源流は、1950年代にオンワード樫山創業者の樫山純三氏が、百貨店に委託取引を持ちかけたことにあるとされる。売れ残りを引き取ると事前に約束しておく仕組みは、高度経済成長期においては有効に機能した。仕入れリスクを負わない百貨店は多くの商品を売り場に並べることができたし、そもそも日本経済自体が急成長していたので、売れ残りはあまり気にせずに済んだからだ。

　百貨店が「小売業界のキング」として君臨していた時代だったからこそ、自分のリスクをアパレル企業に対して押し付けることができた。そして、バブル崩壊時点で持続可能性が怪しまれていたビジネスモデルを変えられないまま、今日まで至る。

　そんな状況を見透かすように、消費者の心は百貨店から離れつつある。

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