本誌がビジネスパーソン1036人を対象に実施した緊急調査。労働者にとって優しいはずの「働き方改革」に、現場からは意外な拒否反応が上がる。改革を成功に導く答えは、現場にしかない。

　今回の調査で、自身が勤める会社が「働き方改革」に取り組んでいるとした人の割合は62.7％に上った。内訳を見ると、取り組み始めた時期が「2年以上前」が32.0％、「1～2年前」が16.5％、「半年から1年前」が8.0％、「半年以内」が6.1％。3割以上の企業が2年以内に働き方改革をスタートしたことになる。

　急ピッチで進む働き方改革を、現場はどのように受け止めているのだろうか。この問いに対して「満足している」と回答した人が12.1％だったのに対して、「不満がたまっている」が30.5％と大きく上回った。

　興味深いのは、一方で働き方改革に関する経営の姿勢について、29.8％が「良い」と答え、「悪い」の22.4％を上回っていること。経営サイドが打ち出す改革の方向性は評価するものの、現時点では現場の負荷や弊害が大きいと感じている実態が鮮明になった。

「働きたいのに働けない」

　具体的に現場はどのようなことを弊害として感じているのだろうか。

　「仕事がより過密になり疲労が増加した」（32.0％）、「仕事を通じて学ぶ機会の減少」（22.7％）、「サービス残業の増加」（14.9％）。こうした回答が並んだのは多くの人の想定内だろう。

　目を引くのは「仕事をしたいのにできない」と回答した人が29.8％おり、全体でも2番目に多かったことだ。