産業革新機構主導で進んでいたシャープ液晶事業とジャパンディスプレイ(JDI)との統合構想が消えた今、JDIは単独で生き残るために大規模な構造改革に踏み切った。東浦工場と茂原工場の旧式ラインを順次停止するほか、加工を手掛ける中国の後工程ラインの見直しにも着手。45歳以上を対象とした早期退職も実施する。構造改革の狙い、今後の成長戦略についてJDIの本間充会長兼CEO(最高経営責任者)に聞いた。

シャープが台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下で再建することが決まりました。この決着を待って今回の構造改革の実施に至ったのでしょうか。

本間:いいえ、(シャープの件は)全く関係ありません。昨年の夏に改革プロジェクトの号砲を打ち鳴らした時から、今期中には工場のライン停止など抜本的な固定費削減のメスを入れようと思っていました。こうした改革を断行していかないと、生き残れないという危機感は常に持っています。

ジャパンディスプレイの本間充会長兼CEO。1970年三洋電機入社。2008年副社長。2015年6月から現職(写真:竹井 俊晴)

本間:表示装置が必要な製品は何かと考えたとき、医療や生活、車載など、たくさん分野はあります。しかし、これらは必ずしも全てクリアに表示されているとは言えません。ここには今後大きなビジネスチャンスがあると思っています。

 JDIは売上高に占めるスマホ依存がとにかく高い(約9割)。早い時期にスマホ依存を脱し、こうした新しい分野の事業を立ち上げなくては、この会社の安定的な収益確保はできないと考えました。

 既存の工場設備を見渡すと、どれも稼働率がぐっと落ちています。それが結果的に会社全体の稼働率も落としています。新規事業をやるにも、スマホ向けのディスプレーを進化させるためにも、技術開発や設備投資は必要です。古い設備を持ちながらでは新しい挑戦もできない。ここを新しくしようというのが、今回の構造改革プロジェクトです。戦える素地を作っていきます。

安定経営基盤を構築するためのJDIの成長戦略