どんなに効率よくEVを開発できても安く造れなければ意味が無い。トヨタはその方策として提携先の工場でEVを生産しようとしている。

 米国ではマツダと共同で、2021年の稼働を目指して工場を新設。その発表の場でトヨタの豊田章男社長は「EVの生産を検討する可能性はある」と発言している。インドでは、スズキが20年ごろに発売予定のEVを同社工場から調達してトヨタブランドとして販売する。

 NEV(新エネルギー車)規制でEVやPHVの現地生産が義務付けられる中国では、トヨタの現地合弁パートナーである第一汽車集団と広州汽車集団の2社が開発したEVを現地合弁工場で生産する検討に入った。

 矢継ぎ早に打ち出すEV戦略の背景には世界で強まる環境規制がある。だが、トヨタは短期的に規制をしのぐために提携先と協業するわけではない。

 共通化したバッテリーなどの基幹部品を各社で共有して得るビッグデータにこそ商機があるとにらむ。「特にバッテリーは重要。使われ方によって劣化したり状態変化が起きたりする。そのデータを(より多くの企業から入手して)ビッグデータとしてつかんでおくことが、タイミングの良い部品交換や、より質の高いバッテリーの開発につながる。バッテリーの劣化は中古車市場にも影響する。情報の共有はユーザーにもメリットが望める」と安部常務理事は強調する。

FCVも「やめない」

左から安部静生氏、久保馨氏
左から安部静生氏、久保馨氏
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 もっとも、トヨタが究極のエコカーに位置付けるFCVの開発は今後も続けるという。「どんな動力源がどんな用途に適しているかは長い目で見るとまだ分からない。選択肢は多い方がよく、開発をしておけば必要なときに最短で提供できる」とHV先行開発部の久保馨チーフプロフェッショナルエンジニアは説明する。HVであれ、EVであれ、FCVであれ、電動化技術に磨きをかける。その技術を蓄積していくことが、これからの自動車市場で勝ち残る条件になる。

 もちろん、重要なプロジェクトを進めていくのは同じ社内でも難しい。それを複数の企業で協力しながら進めていくのだから、簡単ではないはずだ。独フォルクスワーゲン(VW)がEVシフトを加速し、米テスラなど新興企業も台頭する中、本気を出したトヨタはどこまで巻き返せるか。成否はいかにうまく「協業のかじ」を操れるかにかかっている。

(池松 由香)