ビール大手5社が1月16日、2016年のビール類（ビールと、割安な発泡酒・第三のビールの合計）の課税済み出荷数量を発表した。5社合計で前の年から2.4％減り、12年連続の減少となった。人口減少や高齢化、さらには嗜好の多様化による長期的な低迷傾向に、昨夏の天候不順が追い打ちをかけた格好だ。メーカー別に見ると全社前年比減で、シェアトップのアサヒも0.4％のマイナス。シェアに関しては、キリンの「一人負け」となった。
消費者のビール離れが進んでいる
消費者のビール離れが進んでいる

　ビール各社は現在、自社の課税出荷数量を半期ごとに発表する。毎年7月に発表する1～6月、同1月に発表する前年1～12月の出荷動向は、12月期決算のビールメーカーの業績を分析する有力な材料になる。業界全体と各社の出荷動向をもとにメーカー別のシェアも把握できるため、業界関係者の関心は高い。

　大手5社の、2016年ビール類の課税済み出荷数量の合計は4億1476万ケース（1ケースは大瓶633ml×20本換算）。統計を開始した1992年以降で過去最低を更新した。内訳はビールが前年比2％減の2億1070万ケース、発泡酒が6.8％減の5730万ケース、第三のビールが1.2％減の1億4675万ケースとなった。

　メーカー別に見ても、全社が前年比でダウンした。なかでも苦戦が目立ったのがキリン。前年比5.4％減で、下げ幅は5社中最大。シェアも1ポイント減らした。

上期は微増も、天候不順で一転失速

　昨年1～6月の段階では、ビールは9557万ケースと前年同期から0.4％増えていた。年後半に失速したのは、最も消費が伸びる夏場が思わしくなかったからだ。

　ビール消費は、人口減少や高齢化、さらには嗜好の多様化などにより、長く低迷傾向にある。ただ、2016年の場合、不振の最大の要因は天候不順だ。昨年夏は東日本で梅雨明けが遅れたほか、夏～秋にかけて日本全体で台風が頻繁に上陸し、飲食店への客足が遠のいた。実際、日本フードサービス協会によると、「パブレストラン・居酒屋」の8月の売上高は前年比で11.5％の大幅減。飲食店など業務用の不振が、ビール需要の足を引っ張った格好だ。

　ビール類の出荷数量をもとにした各社のシェアを見ると、最大手のアサヒビールと4位のサッポロビールで上がった一方、2位のキリンビールは低下した。

　アサヒは39％と0.8ポイント上昇。主力のビール「スーパードライ」は業務用の不振で販売が落ち込んだが、第三のビール「クリアアサヒ」が家飲みなど節約志向をうまく取り込んで2ケタ増やしたのが寄与した。

　サッポロは0.2ポイント上がり12％。ビール「黒ラベル」、「ヱビス」、第三のビール「麦とホップ」がいずれも伸びた。「逆風、ダウントレンドの中でほぼ計画通りに推移し、手応えを感じた一年だった」（高島英也社長）。

　なお、3位のサントリービールは15.7％、5位のオリオンビールは0.9％と、ともに横ばいだった。

次ページ 「前年の施策をなぞり、打ち手が遅くなった」