Planet OSがターゲットにするのは、ビッグデータを保有する一般企業だ。社内で保有するデータを、社内の各部門や、外部の企業に利用しやすい形で提供する。そのためのプラットフォームをクラウドとして提供する。

 Planet OSのプラットフォームは、様々な形式のデータを収集する機能や、収集したデータをJSON形式に変換して蓄積する機能、データを結合する機能、データを検索する機能、データをAPI経由で呼び出す機能、データを可視化するWebダッシュボード機能などを備える。プラットフォーム内部では、ビッグデータ処理ソフトの「Spark」や「HBase」「Spark Streaming」「Elasticsearch」などを使用している。

 Planet OS自身も同社が開発したプラットフォームを使って、様々な政府機関が公開する地球観測データをユーザーにとって使いやすい形式で出力するサービスを提供している。APIの呼び出し回数やデータの転送料金に応じて料金を徴収するモデルだ。

ビッグデータ流通のプラットフォームを目指す

 現在、Planet OSで入手できるデータは、同社が用意した地球観測データだけだが、「将来は当社のプラットフォームを使って、様々な企業がデータを販売できるようにする」(Sternfeld氏)。それが「データ版のAmazon.com」になるという構想だ。

 米国では米IBMが気象データ会社の米Weather Companyを買収したり、米Googleが衛星写真会社の米Skyboxを買収したりするなど、ビッグデータを販売するビジネスが注目を浴び始めている。「IBMやGoogleのような大企業であれば、ビッグデータを販売するためのシステムを自社で開発できるだろうが、ほとんどの企業はそうではない」(Sternfeld氏)。ビッグデータの流通に欠かせないプラットフォームになることが、Planet OSのゴールだとしている。