コロナ禍のもとでリモートワークが広がるとともに、人間関係が分断され、職場力が衰退する事態が多発している。背景には、コロナ前から、そこで働く人の抱える職場に対する「感情」の問題が増幅し、顕在化している面がある、と人事・組織コンサルタントの相原孝夫氏は述べる。今回は、職場における孤立と孤独がもたらす害悪について、また「人とのつながり」を実感し、幸福感を得るためのちょっとした行動のヒントについて『職場の「感情」論』(日本経済新聞出版)より抜粋して解説する。

「人間的なつながり」は仕事以外の会話で生まれる

 職場を、社員の健康に有害なものにする原因として、「孤独」の問題がある。特に近年、深刻な社会問題になるほどの広がりを見せている。2018年に英国では「孤独担当大臣」が新設された。その創設のきっかけとなったジョー・コックス孤独問題委員会の報告書には、「孤独は1日にタバコを15本吸ったのと同等の害を健康に与え、雇用主には年間25億ポンド(約3700億円)、経済全体には320億ポンド(約4.7兆円)の損失を与える」と記されている。

 何かしらの原因によって職場で孤立し、孤独を感じている人は多い。場合によっては、孤立していなくとも、孤独感を抱く場合もある。1日の多くの時間を過ごす職場で孤独を感じている場合、その影響・代償は大きい。心身の健康に害は及び、心疾患、認知症、うつ病、不安神経症のリスクを高める。仕事ではパフォーマンスを低下させ、想像力を狭めるほか、職務遂行機能を損なうと言われている。

職場で孤立する人は、仕事のパフォーマンスが低下するだけでなく、健康リスクも高めてしまう。(写真提供:vectorfusionart/Shutterstock.com)
職場で孤立する人は、仕事のパフォーマンスが低下するだけでなく、健康リスクも高めてしまう。(写真提供:vectorfusionart/Shutterstock.com)

 「職場のいじめ」のような「悪意の行為」の結果として生じる孤立もあるが、個々の労働者や経営者に悪意はないものの、結果として孤立が生じているケースもある。後者のほうが圧倒的に多いと考えられ、また原因が分かりづらいため、対策が打たれることも少ない。

 職場で孤立する社員が生じる背景には、雇用や人材の多様化がある。非正規社員が4割を超え、外国人労働者も急増し、障害者の法定雇用率も引き上げられた。また育児や介護などにより、働き方に制約のある従業員も増加している。いずれも孤立する従業員を生む一因となっていることが研究によって明らかになっている。さらには在宅勤務など孤立を生みやすい勤務形態が急激に増え、働き方の多様化も進んでいる。多様化が進めば、コミュニケーションも滞りがちとなり、情報格差も広がり、孤立する人が生じやすくなるのは当然だ。

 高度経済成長期のように均一化した職場では、価値観もおのずと共有でき、コミュニケーション量も多く、コミュニケーション上の齟齬(そご)もなく、孤立する社員は出なかった。しかし従業員や働き方の多様化が進み、価値観が共有されていなければ、仕事上必要な会話はあっても、雑談などは減ってしまう。仕事上の会話だけでは、人間的なつながりも、職場への愛着感も生まれにくくなる。

 人間的なつながりは、仕事の立場以外で、充実した人生を送る個人として認められたと感じたときに築かれやすくなる。つまり、お互いの個人生活について知る機会をつくり、一人の人間として認めあうことが不可欠だ。仕事の話をしているだけでは、一人の人間として尊重しているというメッセージにはつながらないのだ。互いの個人的な生活を知り合うことで、はじめて人間的なつながりは生まれる。

続きを読む 2/2 孤独という病は伝染し、組織全体に害を及ぼす

この記事はシリーズ「凍った職場、温かな職場を分ける「感情」の正体」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。