コロナ禍のもとでリモートワークが広がるとともに、人間関係が分断され、職場力が衰退する事態が多発している。背景には、コロナ前から、そこで働く人の抱える職場に対する「感情」の問題が増幅し、顕在化している面がある、と人事・組織コンサルタントの相原孝夫氏は述べる。今回は、リモートワークの広がりにより、ますます社員の離職ハードルが下がる現状とともに、「社員が辞めない職場」で顕著に観察される特徴について、『職場の「感情」論』(日本経済新聞出版)より抜粋して解説する。

転職を考える人にとって、リモートワークは最適な環境

 コロナ禍により多くの企業がリモートワークを導入し、その期間が思いのほか長くなったことで、さまざまな問題が発生している。その1つが従業員の離職だ。リモートワーク中、部下に転職されたという話を聞くことも多くなった。

 ある大手IT企業でのこと。私もよく知る優秀なマネジャーのもとで働いていた期待の若手が転職してしまった。実家のある地方企業に転職するらしい。こういう場合の常として、マネジャーは転職が決まってから話を聞き、リモート環境下なので、退職届もメールで受け取ったという。

 転職活動自体、近年はウェブで行うことが多く、転職先候補との面談もリモートでまったく支障はない。特にIT関連の仕事は、どこにいてもリモートで行うことができ、コロナ禍以降、多くの人がそれを実感した。当の若手社員も、転職後は当面、地元に戻らずリモートで仕事をする予定だという。退職届の提出という気の重い手続きもリモート下ではずいぶん気が楽だ。

退職の手続きもリモートワーク下では、心理的な負担がだいぶ軽くなっている(写真提供:umaruchan4678/Shutterstock.com)
退職の手続きもリモートワーク下では、心理的な負担がだいぶ軽くなっている(写真提供:umaruchan4678/Shutterstock.com)

 リモートワークの普及によって、転職活動、遠隔での仕事、退職手続き、すべてのハードルが下がった。考えようによってはリモートワークは、転職を考える人にとって最適な環境となってしまっている可能性がある。

「会社は好きでない、でも辞めない」がコロナ禍で崩れる

 職場への帰属意識が薄くなれば、当然、離職は増える。組織への帰属意識や愛着心は、昨今では「エンゲージメント」という言葉によって語られるが、日本企業では、この「エンゲージメント」がそもそも世界最低レベルなのだ。

 米国最大の調査会社であるギャラップ社が世界中で実施しているエンゲージメント・サーベイという調査がある。それによると、「日本は熱意のある社員が少ない」と結論づけられている。2017年の「State of the Global Workplace」(ギャラップ社)によれば、日本においてエンゲージメントしている社員は6%、米国の31%と比べて大幅に低く、139カ国中で132位である。「エンゲージメントが低く、やる気のない社員」がおよそ7割、さらに「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」が2割以上もいる。他の先進国と比較した場合、熱意のある社員の割合は極端に低いと言えるのだ。

 しかし、これまで日本企業ではエンゲージメントが低いのに、離職は少ないという矛盾状態にあった。ところが、コロナ禍にともなうリモートワークの広がりを背景に、エンゲージメントの低さが直接離職に結びつくようになってきている。リモートワークは、働く者同士の物理的距離を離すだけでなく、同時に心理的距離をも離す。何も対策を講じなければ、当然、エンゲージメントは薄れる方向へ向かう。そして離職の直接的な要因となる。

続きを読む 2/2 職場への帰属意識が高い人は、よく「声掛け」をされている

この記事はシリーズ「凍った職場、温かな職場を分ける「感情」の正体」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。