百貨店が大閉鎖時代を迎えている。三越伊勢丹ホールディングスは、三越千葉店（千葉市）と三越多摩センター店（東京都多摩市）を来年3月に閉店すると発表。セブン＆アイ・ホールディングス傘下のそごう・西武は9月末に、そごう柏店（千葉県柏市）と西武旭川店（北海道旭川市）を閉めたのに続き、来年2月には西武筑波店（茨城県つくば市）と西武八尾店（大阪府八尾市）を閉店する。
大手百貨店は、この大閉鎖時代を、どんな舵取りで乗り切ろうとするのか。三越伊勢丹ホールディングス、大丸松坂屋（J.フロントリテイリング傘下）、高島屋、そごう・西武（セブン＆アイ・ホールディングス傘下）という、大手4社それぞれに話を聞いた。
大再編時代から、大閉鎖時代へ
百貨店を取り巻く環境の厳しさは今に始まった話ではない。2000年後半から大再編が始まり、統合が相次いだ。2006年にそごう・西武がセブン＆アイ・ホールディングス傘下となったのを皮切りに、2007年に大丸と松坂屋ホールディングスが合併し、J.フロントリテイリングが発足。続く2008年4月には伊勢丹と三越が経営統合し、三越伊勢丹ホールディングスが誕生するという百貨店の大再編時代を迎えた。三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長は言う。
「百貨店は非常に固定費が高いビジネスモデルで成り立っている。当時は、業界再編により一緒になることで、コストを下げて行こうという流れがあった。一方、そうした間にもショッピングセンターやアウトレットモールの拡大、ファストファッションの上陸といったように、競合が次々と力をつけてきた。すでに『百貨』を扱うという意味での百貨店の定義はどんどん緩くなってきた。百貨店はビジネスモデルそのものが問われている」
業界再編の後も、外国人消費者のインバウンド需要という“干天の慈雨”を除けば、厳しい状況には変わりない。大西社長は続ける。
「百貨店の売り上げは、これ以上伸びないといっていい。少なくとも、伸ばすのは相当難易度が高い。売上高が前年に達していればよしという時代がずっと続いていて、マーケットは供給過多に陥っている」
事実、三越伊勢丹ホールディングスの2016年4～6月期の売上高は2946億4600万円、営業利益は60億6200万円。営業利益は前年同期比で半減した。J.フロントリテイリングの2016年3月～5月期の売上高は2687億7600万円、営業利益は93億1800万円。営業利益は同じく12％の減少だった。訪日外国人の“爆買い”の失速は想像以上に早く、百貨店は待ったなしの改革が必要になってきた。
「所有価値」より「使用価値」の時代へ
都心の旗艦店の稼ぎで、地方店舗や郊外店の赤字をカバーするのが厳しくなってきた結果、閉店ラッシュが始まったのだ。そごう・西武が閉店を決めた店舗は、ピーク時から半分程度に売上高が減少。大きく影響を与えたのが、衣料品の売上高減少だ。そごう・西武の商品部衣料品統括部長・吉田幸永執行役員は言う。
「減少分のおよそ半分は衣料品によって失われた。国内ブランドで『これだ』というものがなくなってきたのと同時に、新たな購入チャンネルが台頭し、消費マインドも変化した。個人の財布の中で相対的にアパレルが負けている。所有価値で売れる時代は終わり、使用価値が大切になってきたと感じている」
「婦人服は収益源だったこともあり、面積をどんどん拡大したが、それも結局は売り手の理屈だった。（衣料品メーンで売り場を作り続けたことで）百貨店の作りが世の中に追いついていけなくなった」
大丸松坂屋社長の好本達也社長も衣料品の不調を強調する。
「そもそも市場が少しずつ縮小しているにもかかわらず、売り場面積は徐々に増えているような状況だった。利益率も高く、ブランドの数を増やせば、多少ターゲットがかぶっていようが、5ブランドを10ブランドにして売り上げを倍にして、というやり方をしてきた。それがアパレルメーカーにとっても百貨店にとってもよかった時代があった。もうそのやり方は通じない。もっともっとお客様サイドに立つ必要がある」
衣料品の売り上げ減少が業績に大きな影響を与えているのは、どの百貨店も同じだ。高島屋の木本茂社長も婦人服への危機感は強い。
「売上高に占める婦人服のシェアは2割を切っている状態。拡大はもはや望めず、下振れをいかに食い止めるかという状況になってきている。お客様が求める方向へシフトし、身の丈に合った削り方をしていく」
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