平賀源内を生んだ「国産化」という渇望

　「白河の 清きに魚も 住みかねて もとの濁りの 田沼恋しき」

　江戸時代の中後期（1790年前後）にうたわれたこの有名な狂歌は、幕府の実権を握っていた田沼意次（たぬまおきつぐ）による賄賂の横行やダーティーな政治慣習を際立たせるものとして扱われることが多い。

　田沼の後に老中として寛政の改革を進めた元白河藩主、松平定信（まつだいらさだのぶ）によるクリーンで倹約志向の政治が息苦しく、田沼時代の自由闊達な庶民生活が懐かしい、という意味だ。

　近年、田沼意次という政治家の手腕を改めて高く評価する研究が増えている。

　もちろん、賄賂や金権体質をほめているのではない。通商産業政策の学びとして、多くの示唆を田沼から得ることができるからだ。

　平賀源内（ひらがげんない）や杉田玄白（すぎたげんぱく）といった日本の近代史における屈指のイノベーターも、田沼意次の政策がなければその才覚を十分発揮できなかっただろう。

田沼意次が挑んだ国難「経済破綻」

　田沼意次が老中として政権を担った当時の日本の状況を、今日のビジネスパーソンに分かりやすく例えてみれば、さしずめ「アジア通貨危機（1997年）の頃のインドネシア」（のインフラ環境・科学技術が200年前の状態）といったところだろうか。

　「資源依存の輸出構造の中で」「資金流出が止まらず」「税収が足りない」という難局だ。

　原油などの資源に依存する輸出構造の中、ルピアの為替レート暴落により大きな金融危機となったのが1990年代後半のインドネシアだ。

　ただ、田沼時代以前の日本の「資源依存」は少し背景が違う。

　当時の日本は主要な輸出プロダクト自体が金や銀という資金そのもので、その産出の底が尽きることで輸出はおろか、貨幣の鋳造すら難しい危機的状況に陥っていた。

　たび重なる天変地異で凶作が続く中、前政権である徳川吉宗が続けてきた増税（年貢増徴）政策は限界を迎えており、経済再建に向けたあらゆる手を打たねば国の破綻を避けられない。

　こんな状況で国政を託されたのが田沼意次という政治家だ。

保護主義に逃げず「俵物」で輸出拡大

　破綻が近い経済を立て直すため、まず田沼意次がとった政策は、ビジネスセクターからの徴税の強化だ。

　問屋や仲買などの民間グループ（仲間組合）に特権を与え、その対価として課税をする。これに加えて献金の要求を増やしたことが、賄賂の横行を招いたとして歴史に悪名を残すことになる。

　だが、これはあくまでも危急の財政政策。今、注目すべきなのは、田沼がリードした通商産業政策だ。

　まず田沼はこれまでの幕府政策を転換し、長崎貿易を拡大させる。「保護主義では自国経済が立ち直らない」と、素早く決断したのだ。

　それまでの幕府は、金・銀の大量流出に焦りに焦った結果、長崎貿易を縮小していた。国内が不況の中、いわゆる「鎖国」下にありながら例外的に進められてきた、幕府による管理貿易の窓口である長崎の貿易すら減らせば、まさにジリ貧だ。

　そこで田沼は、前政権まで主要「輸出」品目だった金・銀を、逆に「輸入」ターゲットに設定した。それには新たな輸出品目が必要となる。

　まだ産出できる銅に目を付けたが、この資源交換だけでは到底、経済再建には間に合わない。そもそも資源の一次産品をそのまま輸出するコモディティ取引では、国際的な代替拠点との価格比較もされてしまう。

　付加価値をつけたカタチで輸出できる日本の資源が必要だ。

　田沼政権は加工海産物、いわゆる「俵物」の増産に邁進する。煎海鼠（いりなまこ）・干鮑（ほしあわび）・鱶鰭（ふかひれ）の「俵物三品」という名前は、歴史の授業の記憶にあるのではないだろうか。これらは特に中国（清）に高く売れた。

　だが、高付加価値な加工海産物は、そう簡単に当時の漁村で量産できるわけではない。幕府は、加工・量産技術をもつ事業者（請負商人）に外部委託し、加工海産物の製造方法を日本沿岸各地に伝授させて回った。そして高い品質で生産された俵物は、政府が集中的に買い上げた。

　通商政策と産業政策の連携、そして中央政府と地方自治体の連携の観点で高く評価に値する。

輸入品の「国産化」によるイノベーション

　長崎貿易の拡大という勝負に出た田沼意次には、「俵物」の増産による輸出強化と同時に、もうひとつの重要な政策が必要だった。

　それが輸入品の「国産化」だ。

　今日のビジネスパーソンも魅了するイノベーター、平賀源内もこの殖産興業の政策を追い風に活躍したのだ。

　庶民に人気のある商品の多くは、当時のハイテク大国である中国（清）などから来る輸入品。

　ハイテクと聞くと、平賀源内の有名な「エレキテル」（摩擦起電器）をイメージするかもしれないが、当時のハイテク製品のほとんどは電気を使うようなものではない。精巧な陶器や、栄養価の高い農産物、そして薬などが、高い技術力の結晶だ。

　これらに精通したエンジニアは「本草学者」と呼ばれた。

　海外から薬草や野菜の種を輸入し、日本の土壌に合った栽培方法や量産プロセスを開発する。

　例えば、当時大成功を収めた「甘藷（サツマイモ）先生」こと青木昆陽（あおきこんよう）は、江戸以降の幾多の日本国民の飢えを救った立役者として現代でも評価が高い。

　もう一人、田沼時代の本草学者として著名なのが「人参（ニンジン）博士」とも呼ばれる田村藍水（たむららんすい）だ。

　栄養価の高い朝鮮人参は、嗜好品としてだけでなく医療目的のニーズも高かった。輸入に頼っていては高価すぎて庶民には手が届かない。貿易収支も悪化する。これを解決し国産化を進めた田村藍水は、他にもオランダなどからの輸入に頼っていた白砂糖の国産化も手掛けている。

　この田村藍水に弟子入りしたのが、平賀源内だ。

「国産化」を目指した平賀源内の「弱み」

　「日本の土をもって、唐・阿蘭陀（オランダ）の金銀を取り候」

　陶芸家としても名高い平賀源内は、陶器の製作にあたりこう記している。

　長崎貿易で中国やオランダから高価な陶磁器が輸入され、対価として金銀が流れ出ることを自らよく見ていた源内は、幕府に提出した『陶器工夫書』のなかで、天草地方の土が製陶に適している分析結果と、国産陶器の輸出による国益を提言している（平賀源内記念館資料より）。

　杉田玄白から「非常の人」と評され、自分の興味のままに発明に打ち込んだように思われている平賀源内だが、そのモチベーションには輸入品の国産化による国益の確保が見える。

　源内が国産化を目指したものは、他にもある。例えば薬品だ。当時、下剤・利尿剤の漢方薬として重宝されていた芒硝（硫酸ナトリウム）も、源内は国産化をトライした。師匠の田村藍水が国産化した朝鮮人参と同様、輸入に頼っていたために高価すぎたのだ。

　平賀源内が幾度も開いた「薬品会（やくひんえ）」という展示会も、薬の「国産化」の狙いだ。藩ごとに個別最適で進められていた薬品の研究開発を集約することで、海外から高額で輸入している薬を国産に切り替える仕掛けだ。

　自分の手元で発明するだけでなく、産業構造の変革も源内のチャレンジのひとつだったのだ。

　だが、ここで源内の課題が露呈する。

　源内は「R&D」や「試作」には長けていたが――実は「量産化」ステージにはめっぽう弱かった。

　前述の芒硝も、伊豆で原料を入手して少量生産には成功したが、産業として成り立たせるだけの量産はできなかった。

　もう一つ有名な源内の発明である「火浣布（かかんぷ）」（アスベスト製の燃えない布）も、量産化には失敗。試作品のプレゼンテーションが幕府で大ヒットし、すぐに大型受注を取り付けるも、結局、原材料の採掘量が予定を満たせず事業撤退となってしまった。

　稀代のイノベーター平賀源内も、研究開発型ベンチャーが直面する「死の谷」や「ダーウィンの海」と呼ばれるハードルを越えることの難しさを痛感したのだろう。

　この後、源内は賀茂真淵（かものまぶち）に入門し、突如、文芸家に転身する。

　源内のチャレンジは全てが成就したわけではなかったが、それでも、彼による『物類品隲（ぶつるいひんしつ）』の編纂などの産業貢献は大きく、田沼意次が進めた輸入品の「国産化」はひとつひとつ実を結んでいった。

　経済破綻を目前にした田沼の思い切ったイノベーション政策が、当時の国難を乗り切ることに繋がったことは間違いない。

他人の「国産化」を笑うな

　世界にはいまだ「国産化」への渇望が渦巻いている。

　例えば、田沼時代に似た例として挙げたインドネシアにも、国産化を強化する試みが長く続いている。

　1980年代は、自動車部品のうち政府が指定した品目を義務的に国産化させる政策を実施。だがこれが最終的な単純加工だけインドネシア国内で行う「見せかけ」の国産化を招いたことを受け、その後は国産化の工程や付加価値に応じた恩典を与える政策にシフトした。

　近年のエコカー政策やスマートフォンの生産においても部品の現地調達要求が続いている。

　実は、現在のグローバルな貿易ルールにおいて、国内産の部品や材料の使用を求める政策は禁止されている。WTO（世界貿易機関）のTRIMs（Trade-Related Investment Measures）協定における「ローカルコンテント要求」禁止というルールだ。

　それでも、田沼時代の日本と同じく、今日でも開発途上国が持つ「国産化」の渇望を消すことはできない。そこでWTOは、経済発展のための必要性が認められれば、開発途上国には例外的に「ローカルコンテント要求」を認めている。

　これを「どうせ日本のメーカーの品質には遠く及ばないだろうし、途上国にも頑張っていただきたい」などという「上から目線」で捉えていてはいけない。これからの新興国の「国産化」は、一気に高い競争力を獲得する可能性が高いのだ。

　新興国のイノベーションでは、「リープフロッグ現象」という言葉がよく使われる。

　彼らの製品・サービス開発は、日本がこれまで歩んできた段階的な進化は踏まない。途中の段階をすべて飛び越して、一気に最新鋭の技術を前提とした創造性を得るのだ。Leap（跳躍）するFrog（カエル）のように。

　固定電話は持ったことがないのにスマートフォンが普及していたり、銀行口座はない人々が電子決済を活用している新興国市場がまさにそれだ。

　インドネシアの現地メーカーAdvanが2018年前半に発表した新作スマートフォン「G2」は、なんと1600万画素のフロントカメラを搭載している。最新iPhoneのフロントカメラは半分以下の700万画素だ。

　「自撮り」を好むインドネシア人のニーズに応えるため、一気に最先端のカメラモジュールを組み込んだのだ。

　田沼時代の日本では、杉田玄白がオランダ語の医学書ひとつを翻訳するのに3年以上が必要だった。この時代の「国産化」は苦心の連続だったことだろう。

　だが、ますます情報や技術の移動が加速する今日、新興国が渇望する「国産化」はイノベーションの種の宝庫だ。

　新興国企業の成長を脅威に捉えるのではなく、一緒に国産化を実現するパートナーになれるかが、今後のグローバル競争で勝つためのカギとなる。