「雇い主は、僕が仕事でミスをすると、たばこの火を押し付けたり、蹴ったり、殴ったりするんだ。お昼ごはんを食べるのが遅くて、お皿を顔に押し付けられたこともある」
「同じ場所で働いていた一人の子が、あまりに辛くて自分の親に言ったんだ。それで親が雇い主に文句を言いに来たんだけど、その翌日からその子の姿は見えなくなっちゃった。親は探したけれど見つからなくて、あの子はきっと殺されちゃったんだと思う。だから僕は、親には相談しなかった」
これは、認定NPO法人ACE代表の岩附由香氏が、インド繊維工場で児童労働をしていた男の子の声を伝えてくれたエピソードだ。（認定NPO法人ACE『チェンジの扉 児童労働に向き合って気づいたこと』）
国際労働機関（ILO）の発表によれば、世界には1億5200万人の子どもが児童労働をしている。その数はなんと、日本の人口よりも多い。
そして、児童労働で作られた商品を輸入して買っているのは、我々先進国の消費者だ。
「児童労働」によらない商品を見つけられるか
そもそも、児童労働とは何か。
貧困によって子どもが「働かなければならない」現実が途上国にあることも、我々は分かっている。
「児童労働（Child Labor）」は、「子どもが働くこと」すべてを指す言葉ではない。
国際条約の定義では、子どもを18歳未満とした上で、
- 1）就業最低年齢（通常15歳）未満の児童による軽易ではない労働
- 2）15歳～17歳の子どもによる、危険有害労働等、法律で禁じられている労働
を、「児童労働」としている。
中でも、債務奴隷や人身取引、子ども兵士、子どものポルノや買春などは「最悪の形態の児童労働」と呼ばれており、一刻も早い撤廃が各国に求められている。
お手伝いやアルバイトなど、子どもの教育や安全が妨げられないものは、「子どもの仕事（Child Work）」として区別される。
このスーパーで手に取ったチョコレートには、ガーナの子どもが重いカカオの実を運ばされてできたものじゃないだろうか。その子は学校に行けていたのかな。
このホームセンターで売っているレンガは、親の借金のカタで売られた4歳からの子どもたちが粉塵と汚泥にまみれたインドの工場の、平均30歳代で死んでしまうような環境で作ったものじゃないだろうか――。
だが実のところ、自分が買う商品の生産プロセスにおいて、児童労働がなかったかどうかを自分の目で確かめることは難しい。
