ドライアイはパソコンやスマホの普及でますます増加するといわれている

 先週あるIT企業の社長と焼肉を食べた時の話です。「風邪を引いて、一週間休んでしまった。治療費はともかく、休んだことによる損失が計り知れない」と彼は肩を落としていました。

 この人の時給は、想像できないくらいの金額なんだろうな……と妄想しながら思いついたのが、今回のお話です。

 スバリ、「目にまつわるお金の話」です。

 目は、情報の90%を収集するといわれています。デジタル社会に生きる我々は、目からの情報がなければ生産性が下がるのは言わずもがなです。もし、目の病気にかかった場合、私たちの被る損失は、具体的にどれくらいの規模になるのでしょうか。今回は、眼科にかかる病気のうち、代表的な「ドライアイ」「花粉症」の経済性についてご紹介します。

ドライアイの年間損失には「時間」も大きい

 目の表面が乾きやすくなり、眼精疲労や自覚視力の低下を起こすドライアイ。現代のパソコンやスマホ社会ではますます増加するといわれています。

 そんなドライアイですが、米国における算出では、1人あたりの1年間の年間コストは平均783ドル、米国全体で38億6000万ドルにもなるそうです。日本では、1年間のドライアイの薬剤費は3万2000円、治療費は1万6318円で、「涙点プラグ」という涙の出口に栓をする治療をした場合には5万2467円の治療費がかかるといわれています。

 コストはこういった直接経費だけではありません。ドライアイは大きな「間接経費」をもたらします。

 それは、「時間」です。例えば、ドライアイを持つ人は重症なドライアイで年間14.2日、軽症なドライアイで8.4日の損失に相当するといいます。