2014年に期限切れの鶏肉問題や異物混入の発覚などが相次ぎ、大幅に業績を落とした日本マクドナルドホールディングスが、2016年以降、急速な回復を見せています。
8月9日に発表された2018年12月期中間決算は、売上高が前年同期比9.7％増の1330億円、営業利益は同41.6％増の133億円と、好調な数字が並びました。売上高営業利益率も10.0％と非常に高い水準を維持。既存店売上高は、前年同月比で見ますと2015年12月から32カ月連続でプラスを続けています。
一時は深刻な“マクドナルド離れ”が進み、大幅な減収減益が続いていましたが、V字回復を遂げたと言えるでしょう。その勝因は、店舗の改装や新メニューなどが奏功したと言われていますが、もう一つの大きな要素がありました。
最悪期である2014年、2015年頃にその伏線があったと私は考えています。その頃の財務諸表を分析しながら、マクドナルド復活の要因を説明します。
危機を脱し、ほぼ復調したマクドナルド
まずは回復が続く2016年12月期、2017年12月期の通期業績から見ていきます。
（単位：百万円、前期比％）
売上高は、17年12月期に前年同期比11.9％増の2536億円。その前の期である16年12月期は19.6％増の2266億円で、2期連続の大幅回復となりました。
営業利益も順調に回復しています。17年12月期は172.9％増の189億円。16年12月期は69億円。後ほど触れますが、その前の14年12月期、15年12月期は鶏肉偽装事件などの問題で大幅な減収減益となっていた“最悪期”でしたので、16年を境にV字回復を遂げたと言えるでしょう。
17年12月期はROE（自己資本当期純利益率）も20.0％まで上昇。自己資本比率も66.1％となりました。自己資本比率は、元々高い水準でしたが、さらに安全性を高めています。
収益性を見るために売上原価率（直営店舗売上原価÷直営店舗売上高）を計算しますと、16年12月期は90.2％。それが17年12月期には87.1％まで下がっています。最近、原材料高が外食産業の収益を圧迫しているという話もありますが、マクドナルドの場合はうまく原価のコントロールができているようです。
業績の改善は、財務内容からも読み取れます。貸借対照表の「資産の部」にある「現金及び預金」は、16年12月期に212億円だったのが、17年12月期には259億円まで増加。さらに「負債の部」から借り入れの状況を見ますと、「長期借入金」が206億円から111億円まで減少しています。業績回復に伴い、ネットキャッシュ（現預金マイナス有利子負債）も確実に増加しており、財務的にも安全性を高めている様子が窺えます。
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