「デジタルディバイド」による格差

 「デジタルディバイド」(情報技術を使いこなせる人と、そうでない人の間に生じる、貧富や機会などの格差)という言葉がある。これは今や単にデジタル端末を買う余裕があるかないかという問題ではないのではないか。言い換えれば、新しいやり方で柔軟に物事をこなせる人であるか否か、もしくは、これまでとは違う世界に対し必要以上の恐怖を持たない人か恐怖を持つ人か──とも言い換えられそうだ。そして、両者の分断が広がる傾向にある。

 シリコンバレーで働くような「ホモテクノロジクス(高度技術・情報化社会に生きる人間)」は優越的なイメージを与え、能力もあり、社会の動きにうまくついていっている。一方、ついていけずに不安を持ったりテクノロジーに反感を持つ庶民も少なくない。こうした疎外感を抱く人々の多くが、トランプに投票したと言えるかもしれない。

 トランプ氏はそんな大衆に迎合し、彼らの抱える不満や恐れを解決しようとした。資本主義への不満、政治家への不信感、エリートへの嫌悪が一緒くたになって、テクノロジーの優位を終わらせてしまうことを私は危惧する。

テクノロジー産業は希望を与えてきたか

 一方でテクノロジー業界は「我々の製品を使わないならあなたはダメな人で、そのうち仕事を失うだろうという」という言い方で低所得者層を突き放してきたのではないか。それは意図して冷たい言い方になったわけではないのだろうが、彼らに十分な希望を与えることができなかったことは事実だ。

 トランプ氏の政策や手腕はまだ未知数だが、私個人は暗い時代を招くだろうと思う。そして、その状況を導いた原因のいくらかは、多くの人に疎外感や閉塞感を与え、結果として虚偽情報を拡散する手助けをしてしまった、テクノロジー産業にもあるのではないかと思っている。