シャープの西山取締役は「4Kを掲げる民放も(今回の低価格カメラであれば)8Kで撮影して、放送は4Kにダウンコンバートするという利用方法もある。放送局以外でも教育や芸術などの用途で8Kで撮影したいというニーズはある」と8Kの仲間作りに期待を寄せる。

 8Kコンテンツ拡大に向けて、意欲的な姿勢を見せるシャープ。ただNHK以外の企業が及び腰である現状を考えると、少々前のめりになり過ぎている印象はぬぐいきれない。

液晶から逃れられない

 シャープはなぜここまで8Kにこだわるのか。そこには液晶事業を核に据えざるを得ないシャープの事情が垣間見える。

 現在、シャープを除く国内電機大手がテレビの「売り」に掲げるのは4K対応の有機ELテレビ。自発光型の表示デバイスである有機ELは、液晶に比べて「黒」の表現に優れている。現在、テレビ向けの有機ELパネルを製造するのは韓国LGディスプレーのみ。国内電機大手はLGから有機ELを調達して表示性能の高さを全面的にアピールしている。

 シャープ自身、有機ELのテレビへの採用を否定しているわけではないが、有機ELテレビへは参入していない。ホンハイと共同出資する堺ディスプレイプロダクト(堺市)などグループ内にテレビ向け液晶事業を抱えており「有機ELを外部調達するのは難しいのではないか」(業界関係者)との声がもっぱらだ。

 現状、テレビ向けの有機ELで8K対応品は世の中に出ておらず、高精細化という観点では液晶に一日の長があるのは事実。穿った見方をすれば、「今後も液晶事業を続けていくためには8Kを推進せざるを得ない」のかもしれない。

 ただ「8K液晶対4K有機EL」を見ていると、かつての「液晶対プラズマ」の戦いを思い出してしまう。大型化や高画質化で競っていた両陣営だが、最終的に液晶が勝利した決め手は「価格」だった。すでに4K、そして8Kの訴求点である高画質に対して「フルハイビジョンでも十分きれい」という声があることを考えると結局は価格勝負に陥るだけな気がしてならない。

 

 17年4~9月期における液晶やテレビ事業の売上高は全体の4割強。ソニーのゲームや金融、パナソニックの車載、日立製作所の社会インフラなど、事業シフトが難しい中で再び液晶へシフトするのは妥当な判断かもしれない。ホンハイ傘下でコスト競争力や販路が拡大したとはいえ、価格競争に陥るのはシャープとしても避けたいところだろう。

 8K推進に向けてひとまず「仲間作り」がうまくいきつつあるシャープ。だが事業として成長の柱にするためには、協業相手だけでなく消費者を「仲間」にできるような取り組み必要があるだろう。