「働き方改革と銘打って、働く人の意識を変えることを手段としているうちは改革は進まないと思う。これを成功させるためには経営者の意識を変えることのみが鍵である。働かせ方改革である」

 「名前自体胡散臭い」

 「ネーミングが間違っている。せめて労働時間改革とか」

 私自身は、今は以下のコメントの考え方に近い。

 「『働き方改革』というあまりキャッチーでないネーミングに当初疑問を持っていたが、うまく広まっているようなので期待している」

 もちろん「働き方改革」が一義的に経営の問題であることは疑いがない。過重労働が常態化している企業が経営危機に直面しているというニュースが、毎日のようにあることからも明らかだ。

 ただ、現場の実態や問題点を知っているのは、誰よりも現場の人間だ。そうである以上、現場のビジネスパーソンが自発的に「働き方改革」を進めることが、改革を実りあるものにするのに何よりも効果的だ。きちんと働き方改革が進むことは、働き手にとってもメリットのある話だ。要所でリーダーシップを発揮しつつ、現場の自発的な取り組みを引き出す環境を整えるのが経営の役割ということだろう。

 上記を踏まえ、個人的な提案がある。経営者は「働かせ方改革」という言葉だけを使い、社員は「働き方改革」という言葉だけを使うことにするのはどうだろう。言葉遊びと思われるかもしれないが、言葉の力は案外大きい。まずは経団連と連合あたりで始めてもらえれば、労使で協力する改革だという機運がもっと醸成されるような気がするのだが…。