「小さくても強い農業はできる」

年間50種類以上の野菜を生産する久松農園の久松達央代表取締役

　つくばエクスプレスの終点、つくば駅から車で約15分。のどかな田園地帯の一角に、広々とした農園が見えてきた。今回の訪問先、久松農園（茨城県土浦市）だ。

有機野菜をネットで直販

　久松達央代表取締役の案内のもと、農園を見て回った。約5haの敷地に常時約20種類、年間では50種類以上の有機野菜を生産する。記者が訪れたのは2月下旬だったが、ホウレン草やカブなど様々な種類の野菜が収穫され、カゴに積まれていた。

　久松農園は農協を通さず、インターネットで注文を受け付け、宅配便を使って消費者に直接販売する。首都圏の個人と、個人経営の飲食店が主な顧客。個人は270軒が定期購入し平均単価は3000円。飲食店は30軒程度が常連で、平均単価は5000～6000円という。

　久松氏はおもむろに畑の中に入り、芽キャベツをもいで持ってきてくれた。1つかじると新鮮な香りが鼻に抜け、口の中に甘みが広がった。「野菜は鮮度が落ちると、香りがなくなっていく」（久松氏）。もぎたての野菜にはこんなに香りがあるのかと驚いた。最近、野菜不足気味だった記者にとって、とても有り難い試食の機会となった。

　味と鮮度、そして直販による安心感。この3つを武器に、顧客と強い関係を築いている。

　久松氏は「食べ物作りに携わりたい」との思いから、会社員を辞めて1999年に就農。当初は地域の農家からなかなか農地を貸してもらえないなどの困難に見舞われたが、1つずつ乗り越え、規模を拡大してきた。

　農地は、現在の5haより大きくすることは考えていない。「規模を拡大しスタッフが増えすぎると、コミュニケーションに時間を取られて野菜作りにちゃんと向き合えない」（久松氏）からだ。

　久松農園の有機野菜の質の高さは九州など遠方でも評判になり、注文が入る。だが「配送に時間がかかり、納得のいく鮮度で野菜を食べていただくことができない」として、代わりに地元の野菜生産者を紹介している。

　経営規模を広げて生産量を増やし、収益の追求をはかる生産者は多い。久松農園はこうした動きとは一線を画し、「小さくて強い農業」を目指す。

久松農園には個人客や、個人経営の飲食店からの注文が多い

　久松農園の2015年の売上高は約4000万円。損益の額は明らかにしていないが、黒字で利益率は高くないという。

保護政策で経営意識が希薄に

　だが国内農業を見渡すと、久松農園のように採算が取れている生産者ばかりではない。売り上げから肥料・農薬などの資材費を引くと赤字で、政府などからの補助金を受けて、辛うじて決算上の黒字を維持している生産者が、主に稲作農家で多くいる。補助金の存在が、残念ながら生産者の経営意識を希薄にさせているのだろう。久松氏は過度な保護政策をやめて、自由で適正な競争環境を整備する必要性を説く。

　日経ビジネス3月28日号の特集「TPP時代に勝てる　農産物ジャパン」では、2017年以降と見込まれるTPP（環太平洋経済連携協定）の発効後も、海外産と十分に戦える日本の農林水産物や、新時代を見据えて競争力を磨く国内生産者の動きを紹介した。

　国内生産者が力を注ぐべきなのは、海外産との競争に勝つことだけではない。モノ余りで消費者のニーズが多様化する時代になったことにも注意を払う必要がある。農業でも大量生産・大量販売するモデル以外に、消費者のニーズにきめ細かく対応した農林水産物を作る担い手の存在が求められている。久松農園のように小規模でも高い経営意識を持ち、味や鮮度という得意分野で勝負する生産者が増えれば、日本の農業全体のレベルアップにつながると感じた。