3月に入ってから百貨店業界が騒がしい。3月6日、三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長の退任が、突然報じられたからだ。
大西社長は2012年に三越伊勢丹ホールディングスの社長に就任して以降、百貨店業界の名物経営者として、メディアや講演会など頻繁に登場していた。2016年からは日本百貨店協会の会長にも就任し、業界を代表する立場で様々な発信を重ねてきた。
三越伊勢丹ホールディングスでは大西社長の指揮の下、百貨店の自主企画商品の強化をはじめとした仕入れ構造改革や、ブライダル、外食産業などの事業多角化に着手。初売りの開始日を遅らせたり、休館日を復活させたりして、従業員の働きやすい環境づくりにも尽力してきた。百貨店やアパレル業界の弱体化につながっていたバーゲン時期の前倒しとも決別する意向を表明し、バーゲンの開始時期を遅らせるなど、独自の施策が話題を呼んだ。
確かに三越伊勢丹ホールディングスの足元の業績は相当厳しい。昨秋には業績悪化を受けて、2018年度に達成すると掲げていた営業利益500億円の目標を延期すると発表。業績の厳しい地方店のさらなる構造改革を進めると説明していた。
極めて厳しい局面ではある。けれども後任未定の状態で、社長の退任だけが先行して報じられる状況は、異様だった。退任が報じられた翌日の7日、三越伊勢丹ホールディングスは正式に次期社長を発表。およそ1週間後の13日には、次期社長となる杉江俊彦取締役専務執行役員が会見を開いた。
名物社長の突然の退任劇の舞台裏で何があったのか。その詳細は、日経ビジネス3月20日号の記事「三越伊勢丹、自壊の予兆」をご覧いただきたい。
大西社長の退任については、社内外から多様な声が聞かれた。上の記事でまとめた通り、社内への告知がないままに、機関決定されていない方針がメディア向けの決算説明の場で大西社長から語られることに対して、不信感が募っていたのは事実だ。それゆえに社内の中間管理職などからは、体制刷新について比較的前向きな声が漏れてきた。
一方で、社外の関係者などからは、大西社長の退任を惜しむ声や突然の退任劇に憤りを示す声も集まってきた。「改革の途中で社長を背中から切りつけるとは何事だ」「大西社長がいなくなったら三越伊勢丹の改革はどうなるのか」といった声が続々と挙がったのだ。それほど業界関係者から親しまれていた経営者であったということだろう。
企業の体制交代というものは、えてして、どの立場で語るかによって、見える世界が180度異なる。大西社長のマネジメント手腕に不信感を募らせた組合、退任を迫った石塚邦雄会長、自ら辞表を書いた大西社長、そして指名報酬委員会から次期社長に抜擢された杉江専務、さらには体制刷新の下で役職から外れた人、新たに起用された人……。現場で働く社員の間でも、若手と中堅、ベテランで、見える世界は全く異なるはずだ。これらの人々の、どれか一つの言い分が正しいということはなく、それぞれの立場に言い分と正義があるのだろう。
それゆえ、「大西社長のマネジメントが悪かったのだから退任されて当然だ」とか、逆に「突然、追われるような形で退任することになった大西社長は気の毒だ」などといった、一面的な評価は到底、できない。ただ一つだけ懸念するのは、大西社長の退任によって、日本の“百貨店文化”が終わりはしないかということだ。
