広さは「1LDK」、アロマ香る銀行

　一歩踏み入れると、ほのかにアロマの香りがした。インテリアも木調の落ち着いた雰囲気で、どこか空港の会員向けラウンジを思わせる。

　首都圏を地盤とする東京スター銀行（東京・港）が2017年11月、東京・江東のショッピングセンターに開いた新型店「南砂町アドバイザリープラザ」。この店を訪れると、従来の「銀行」の印象とはかけ離れた光景が広がる。

ショッピングセンターに入居する「南砂町アドバイザリープラザ」。入りやすさを意識し、外からでも支店内の様子がわかるようにしている

来店した客は、カウンターに座って相談する。立って応対する「銀行風」の窓口はない

　同店は来店客にゆっくり腰を下ろしてもらい、資産運用や住宅ローン、相続・贈与といったお金にまつわる相談に応じるのに特化した店舗。税金や公共料金の収納、振り込みなどの現金業務は取り扱わない。各種申込用紙や筆記具の置かれたカウンターなど、客に雑多な印象を与えるものは一切置いていない。

　業務内容を絞り込んでいるため、同店の営業にあたる行員はフィナンシャル・プランナー（FP）資格を持つ行員3人のみ。窓口の向こう側で事務作業にあたるスタッフはおらず、店舗面積は同行の一般的な店舗の5分の1を下回る約54平米まで抑えている。コンビニエンスストアでいえば一般的な店舗の半分以下、マンションの一室なら広めの「1LDK」に相当する面積だ。

　「店舗はお客との接点。そこに本当に必要なものは何か考えたら、お客と接する行員だけでいいという結論にたどりついた」。同行の個人金融部門でヴァイスプレジデントを務める越智康政氏は話す。

　相続やローンの相談などで内容の込み入ったものについては、本部の専門スタッフがテレビ会議でサポートする仕組みを整えた。成約に至って事務処理が必要になった場合にも、同店のマザー拠点である東京・上野の支店などでリモート対応する。

　12月には東京・代々木上原にも同じコンセプトの小型店を開業。すでに同様の店舗を開くのに理想的な立地として約50カ所を選び、今後新規開業を検討していくという。

同店の面積は約54平米。事務スペースは、写真中央のパーティションで囲われた一角のみ

　低金利政策が浸透したことで、銀行業界では法人向け融資を中心とした「利ざやで稼ぐ」事業モデルが成立しにくくなっている。そこで各銀行とも期待するのが1800兆円にのぼる個人所有の金融資産。過半が現預金として眠る巨額のお金を銀行経由で投資に振り向けてもらい、手数料収入を底上げする狙いだ。

　だが、その個人向け金融にはフィンテック関連のスタートアップが結集し、旧来の銀行業界にはない柔軟な発想で消費者を取り込みつつある。だからこそ「居心地の良いお店で、安心して、対面で相談に応じてもらえる」という点を、東京スター銀は自身の提供する付加価値として定義し直した形だ。

弁当店や美容室もライバルに

　「実は、物件探しに苦労しているんです」。東京スター銀の越智氏はこぼす。店舗が小さいため、商業施設内に入居しようとすると弁当店や美容室など従来縁遠かった業種と競い合うようになったからだという。

　改革を成し遂げようとすれば、大きいことから小さいことまで様々な試練に直面する。だが、まずは挑戦してみなければ、自らの殻を破ることはできない。

　広さは「1LDK」、アロマ香る銀行――。これが将来の銀行支店のスタンダードにはなるかどうかは、まだ誰もわからない。だが東京スター銀の超小型店への取り組みが、業界にとって大きな意味を持つことだけは間違いない。