ミレニアル世代 ~新しい価値観を探る動き~

 ミレニアル世代とは(定義にもよりますが)「2000年代の初頭に成人もしくは社会人になった世代」を指します。いわゆるデジタルネイティブ(生まれた時から高度な情報通信環境で育った世代)とも重なる世代でもあります。「情報リテラシーが高い」「物よりも体験を重視する」「多様な価値観を受け入れる」「絆や共感を重視する」「社会貢献に対する意識が高い」などの傾向があるとされます。

 この言葉はもともと米国で話題になっていた言葉ですが、近年になり、日本国内でも経済分野を中心に注目度が高くなりました。シェアリングエコノミー(共有経済)など「ミレニアル世代との相性がよい新ビジネス」が急成長していることも、注目される背景にあるようです。なお新聞での言及記事数のピークは2016年だったので、新語十選として「ミレニアル世代」を取り上げるのは遅きに失した感もあります。個人的には悔やまれる選出となりました。

 なお日経ビジネスオンラインでは「世界は今、企業に『Why(なぜ)』を求めている」(日経ビジネス記者/大竹剛氏)、「2000年世代が仕事に求める世界共通のもの」(スペインIEビジネススクール教授/クリスティーナ・サイモン氏)などの関連記事が登場しています。

プレミアムフライデー ~笛吹けども踊らず~

 プレミアムフライデーは「毎月最終金曜日、午後3時をめどに退社を促す、官民共同のキャンペーン」のこと。消費喚起と働き方改革の双方を目的にした取り組みです。モデルになったのは、米国における年間最大の商戦「ブラックフライデー」(11月の第4木曜日の翌日)でした。また一部メディアではプレミアムフライデーの略語である「プレ金」という言葉も登場しています。どこかバブル時代の「花金」を想起させる語感の略語です。

 この取り組みを主導したのは、経済産業省や日本経済団体連合会(経団連)など。取り組みが始まったのは今年2月24日(2月の最終金曜日)のことでした。しかし当初の注目に比べると、この話題に関する世間の興味が「尻すぼみ」になっているのが現状です。その背景には「そもそも月末は業務の締めにあたるため帰宅が難しい」「小売・サービス業は逆に忙しくなる」「そもそも根本的な業務改革なくして労働時間の短縮は無理である」といった問題があるようです。

 新語・流行語大賞では「プレミアムフライデー」をベストテンとしました。選考委員からは「言葉だけが先行して実態が追いついていない」との厳しいコメントも飛び出しています。受賞者として登壇した経団連副会長の石塚邦雄氏は「(小売・サービス業は)お客様のニーズに合う商品を提供しないといけない」との反省の弁を述べていました。筆者としては「本質を捉えていない発言」であるように思った次第です。

 日経ビジネスオンラインでは「プレミアムフライデーの黒子が語る」(日経ビジネス記者/藤村広平氏)、「プレミアムフライデー、使った金額『0円』最多」(米田勝一氏)などの関連記事が登場しています。