仕事の目的を見つめ直すことが、人事改革には不可欠
ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、2015年にBrightHouse（ブライトハウス）というコンサルティング会社（日常業務の変革ではなく、企業の本来の存在意義にまでさかのぼってコンサルティングを行う「パーパス・ドリブン・コンサルティング」と呼ばれる領域の先駆企業）を獲得し、子会社のひとつとした。BrightHouseが得意とする「働き手にとってのPurpose（仕事の目的）を定義し共有すること」が、多くの企業にとって価値を生むような時代環境にあると確信したからだ。
BrightHouseに限らず、日本でもあちこちでPurposeということが語られるようになってきている。「目的」と訳す場合もあれば、「仕事の大義」とする方もおられるようだ。いわゆるミレニアム世代が台頭し、何のために仕事をするのか、ということを重視する層が増えてきた。こういう説明が加えられている例も多いが、要は時代環境がそれを求めるようになった、ということだろう。
私自身は、このPurpose（目的）の再定義（一体、なんのために仕事をするのか）が、多くの日本企業の人事改革に必須だと思っている。
環境が変われば、内から湧きあがる欲求も変わる
さて、皆さんご存じのマズローの5段階欲求説。この理論では、人間には、生物的・生理的な欲求から自己実現欲求まで、一種の心理的な欲求のハイアラーキーがあり、より低位のものが満たされると、高位のものを求めるようになると説明されることが多い。
（ちなみに、この説に対して科学的な証明が足りない等の批判はあるが、個人的には、マズロー理論を活用したマグレガーのX理論、Y理論とともに、「ヒト」のマネジメントを考える上で重要な基本フレームワークだと思う。）
マズロー自身もそう語っているようだが、「次第に高位の欲求が出てくる」というよりは「すべての種類の欲求が人間には内在していて、環境によって、どれがより強く出てくるかが変わる」ということではなかろうか。
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