昨年10月に、“Fortune Future 50”というリストが公表された。これはFortuneとBCGが共同で、今後飛び抜けた成長を成し遂げる可能性の高い企業を洗い出したもので、既に時価総額が200億ドル（約2.15兆円）を超えている大企業25社(Leaders)と、まだそれ以下の企業価値だがこれから大きく伸びそうな25社(Challengers)の2つのセクションからなっている。
（リストは、こちらからご覧いただける）
デジタル技術の活用で、業界構造を変えたり、業界内の順位を下剋上でひっくり返す企業が数多く現れるようになってきたのはご高承の通り。「将来(Future)」に向けた成長期待を勘案せずに、「これまで」の結果だけを基に、Fortune 500などの企業ランキングを作る限界が明らかになってきたことが、このリスト作成の背景だという。
さて、こちらはあまのじゃくなので、つい「成長」が本当に価値を生むのか、が気になってくるのだが、この問いに関しても、このリスト作成にも深く関わった友人のMartin ReevesとJerry Hansellが中心になって新しい調査を実施し、先ごろ公開された。
(BCG/BCG Henderson Institute, How Vital Companies Think, Act, and Thrive)
図表1は、1990年から2009年までの20年間、S&P500に入っている企業の中で、年平均の価値創造率が上位4分の1に入った企業が、「売り上げ成長によって価値を創造した割合」と「成長以外の要素で価値創造した割合」を示している
（ここでは“Total Shareholder Return（TSR）“と呼ばれる、時価総額の伸びと配当によって、投資家がある一定期間にどれだけのリターンを得たかを示す指標を、価値創造率としている。逆に言えば、社員や社会に対しての価値創造は直接的には反映されていない）。
単年度での価値創造率が上位にある企業は、年率35％近い価値増を果たしていて、その71％は、成長以外の要素に由来するものだ（たとえば、コストダウンや非稼働の資産を減らす、というのが成長以外の要素の代表例）。
