「シャープはいい会社です」

 実際、リストラを行う場合でも、会社が時間をかけて情報を徹底的に開示し、労働者が知りたがっていること、不安に思っていることを把握するための努力をすると、従業員の不安は軽減され、信頼関係が保たれ、精神健康の悪化も防げることが、いくつもの実証研究で示されている。

 例えば、シャープの高橋興三社長は、「社内の風通しを良くするくらいしか、成果を上げられなかった」と揶揄されるが、数カ月前に早期退職(リストラです)した方にインタビューしたときには、

「シャープはいい会社です。社長も現場によく来ていたし、経営失敗というより戦いに破れたって感じのほうが強い」

と話してくれた。

 業界の中では低いとされる役員報酬を、社長自らが7割~5割カットしたシャープ。転職先探しの際にも、かなり丁寧なケアをしてくれたそうだ。

東日本大震災以降、組織への信頼が低下した理由

 古い話になるが、リクルートの創業者、江副浩正氏が徹底してこだわったのは、情報の開示が日常化されている組織風土作りだった。経営情報はすべて社内に公開し、社員はもとよりアルバイトに至るまで自由に情報にアクセスでき、すべての情報が共有された。

 情報の鮮度にもこだわった。役員会議の内容は翌朝には公開され、社員全員が会社の経営状況を把握できた。その結果、社員一人ひとりが考えながら仕事に取り組み、人材の育成に役立ったとされている。

 信頼関係という言葉があるとおり、信頼は相手と自分の相互関係の中で生まれるモノ。各々に、「相手を信頼したい」とか「信頼してほしい」という気持ちがない限り、信頼関係は成立しない。

 最後に、件の調査のもうひとつ結果を紹介しておこう。日本では、東日本大震災以降、政府、企業、メディア、NGO/NPOの全ての組織への信頼が低下していた。

 あのときのことを思い出せば、経営者への警鐘を、しかと受け止めてもらえますかね。

■変更履歴
5ページ小見出し「シャープと東芝の違い?」を「シャープはいい会社です」に変更いたします。本文は既に変更済みです。 [2016/02/16 22:00]

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