またもや「日本最下位」である。

 これまでにも「日本最下位」という報道を取り上げると、
 「いい加減、海外と比較するのを止めろ!」
 「海外と比較して、なんか意味あんのか?」
と激しく抵抗する意見を目の当たりにしてきた。

 でも、やはり今回も取り上げます。

 だって外と比較することは、外のまなざしを捉えること。問題点に気付くこともできれば、「へ?、私たちって案外恵まれてんだ?」と納得することもある。

 世界から日本が置いてけぼりを食っていることがあれば、それを素直に受け入れるべし。……となんだかしょっぱなから好戦的な物言いで申し訳ない。が、それほどまでに今回の「最下位」は懸念すべき事案だと考えている。

 というわけで、今回のテーマは「最下位の未来」です。

 「日本最下位」を報じたのは日経新聞。

 「社員再教育 日本は最下位」との見出しが、1月10日(夕刊)の一面にデカデカと踊ったのだ。(以下、内容を抜粋)

 人材サービスのランスタッドが世界33カ国・地域の労働者に調査したところ、勤務先企業が費用を負担する研修などを受けている割合は、日本の労働者の4割と調査国・地域の中で最下位だった。※調査は週24時間以上勤務する18~65歳の労働者1万3000以上を対象。2017年7~8月に実施。

出所:ランスタッド・ワークモニター、日本経済新聞2018年1月10日付記事を基に本誌作成

 ご覧の通り、トップはインドで、中国、ルクセンブルクと続き、米国は24位。日本はビリの33位。グローバルの平均では66.0%の労働者が、勤務先が費用を負担したセミナーへの出席やオンライン講座の受講といった支援を受けていたのに対し、日本は全体の41.2%しか支援を受けていないことが分かった。

 また、日本では男女の格差が大きく、勤務先から支援を受けていない割合は男性が53.6%なのに対し、女性は65.9%で、その差は12.3ポイント(世界平均は4.4ポイント)。研修支援にいたるまで男女格差が存在することが明らかになってしまったのである。