高校の部活に週休2日以上の休養日が求められることになりそうだ。
　まあ、当然だろう。

　中日新聞の記事は、この間の事情を

《学校の運動部活動の在り方に関するガイドラインづくりを進めているスポーツ庁の検討会議は二十三日の会合で、これまで「中学校では週二日以上の休養日を設ける」としてきた活動時間の目安について、審議中の原案に、高校の部活動も原則対象として盛り込むことを了承した。》（こちら）

　という言い方で伝えている。
　個人的には、なんの問題もないと思う。

　というよりも、長らく現場任せのまま放置されていたブラック部活の実態に、スポーツ庁という官僚組織がはじめてメスを入れようとしている点で、画期的な取り組みだと、積極的に評価するべきなのかもしれない。　

　一部の体育系の部活が、生徒たちに過酷な練習スケジュールを強要していることは、スポーツ医学的な見地から見て不適切だ……というだけの話ではない。競技力の向上を阻害し、生徒の健全な日常生活を破壊する恐れすらある。顧問として生徒指導に従事する教員の負担が著しく過大である点も無視できない。

　要するに、現状の体育会系の部活（※一部文化系も含む。以下、煩瑣なので「部活」と書かせていただく）は、官庁が乗り出さねばならない程度にどうかしているということだ。あまりにも異常すぎて、内部の関係者が、自分たちのおかしさに気づくことができずにいるのであろう。

　にもかかわらず、いまここにある現実として様々な立場の人間を巻き込んでいる部活という運動体は、内部の人間には制御不能な一個の地獄車だったりする。

　というのも、生徒は顧問に口ごたえできないし、顧問は顧問でOBや地域社会の期待を裏切ることができないからだ。もちろん学校は学校でPTAの意向や生徒募集への影響を無視できないし、高体連や高野連や新聞やテレビは部活を素材に制作されるドラマから自由になることができない。とすると、部活が自らをドライブさせている自動運動は、誰が動かしているのかその張本人がわからないにもかかわらず、それでいて誰も止めることのできない地球の自転みたいな調子で、その上に乗っている人間たちの昼夜のあり方を決定してしまう。

　とすれば、こういう怪物は、お上が法と規制のカタナを抜いて退治しにかかるほかに方法がない。
　その意味で、スポーツ庁の対応は、着手の段階として、いまのところは適切だと思う。

　検討会議が作成しているガイドラインに反発する声もある。
　2月27日の日刊スポーツ・コムに

　「順番を間違ってないか、公立高の部活週休2日に疑問」（こちら）

　という見出しの記事が掲載された。

　詳しくはリンク先を参照してほしいのだが、記事の中で、書き手の記者は

《何が悪いって、教員の働き方改革を最優先して、子供たちの気持ちを後回しにしていることだ。故障防止が大きな目的ならば、投手の球数制限など、先に語るべきテーマがあるはずだ。いきなり活動日制限は、順番が間違っている。》

《厳しい練習に励むのは、決してトップアスリートだけではない。スポーツ庁だって、平昌（ピョンチャン）五輪での日本選手の躍進を喜び、メダリストのたゆまぬ努力を礼賛する一方で、高校生には頭ごなしに「週に2日以上は運動するな」と命令するのは、お門違いだ。》

《教員の働き方改革が待ったなしの状況なのは理解できる。多忙でどうしようもないならば、部活でなく、授業を減らせばいい。》

　と書いている。
　この記事はネット上に配信されるや否や、即座に炎上した。