2020年のオリンピック開催地が東京に決定した2013年9月を境に、日本のスポーツ産業の命運は大きく開かれたように感じます。既に2009年には、2019年のラグビーワールドカップの日本開催が決まっており、日本のスポーツ界は期せずして大規模国際スポーツイベントが2年連続で開催される幸運に恵まれました。

東京オリンピックを商機とみて、公式スポンサーを目指す企業が増えています。利権バブルに終わらないための注意点は? (写真=Rodrigo Reyes Marin/アフロ)

 政府も「日本再興戦略2016~第4次産業革命に向けて~」にて、2020年までに「戦後最大の名目GDP600兆円」の実現を目指し、10の「官民戦略プロジェクト」を掲げています。2015年の名目GDPが約500兆円でしたから、5年間で100兆円のGDPを積み増す計算になりますが、その戦略プロジェクトの1つに「スポーツの成長産業化」が選ばれました。政府が日本のスポーツビジネスの成長力に目をつけるなど、一昔前には考えられなかったことで、隔世の感があります。

 日本のスポーツ界が長期的に健全に成長していくためには、東京オリンピックの「引力」をうまく使って「加速」していくことが必要です。政府の旗振りもあって、それまでスポーツにはあまり縁のなかった多くの企業が東京オリンピックを大きな商機ととらえ、年間数十億円といった巨額の資金を投じて公式スポンサーに名乗りを上げています。

 一方で、過去記事「東京五輪の公式スポンサーがいますべきこと~続々と決まる協賛企業と見えてきた懸念点」でも書きましたが、こうした商機が大きな利権と化しており、様々な思惑がうごめく中でスポーツビジネスの本質を必ずしも突いていない形で巨額の資金が投じられることを目の当たりにするケースも少なくありません。これに対して、個人的には何とも言えない違和感とともに、大きな危機感を感じています。

 この千載一遇のチャンスが単なる利権の消化で終わってしまい、スポーツのビジネスツールとしての真価が理解されなければ、五輪後のスポーツ界は大きく減速して元の木阿弥になってしまうでしょう。その意味では、2020年の“宴”が終わった後に初めて、スポーツ界の真価が問われることになると思います。

 今回のコラムでは、利権バブルの様相を呈している現在の日本のスポーツ界において、東京五輪後も視野に入れた持続的成長を実現するためにはどのような視点が必要なのかを考えてみようと思います。