【メルマガ独自解説】
 「安定供給という観点ではエネルギーをみていません」
 今年2月に取材した日本の大学教員がぽろっとこぼした言葉が私の耳に残っています。彼が書く論文は、企業に気候変動対応を強く求める内容。具体的には化石燃料系の資産を一刻も早く手放すべきだとの主張をしています。
 脱炭素化はもちろん大切です。しかし、世の中の環境団体もこの大学教員と同じように「安定供給」の視点が抜け落ちているのだろうか。そう思うととても心配になりました。欧米の環境団体は、世界の主要企業の株主である機関投資家に対し大きな影響力を持っています。
 今回のウクライナ危機は「安定供給」という価値観の重要性を私たちに突きつけました。すでに燃料は高騰し、電気料金は上昇を続けています。脱ロシア依存を急ぐ世界がエネルギーの調達不安に覆われています。
 日経ビジネス4月25日号の第2特集「揺れる化石エネルギー 脱炭素か安定供給か」で取り上げたJERAの奥田久栄副社長に取材を終えての帰り際。「危機を脱すれば私たちはすぐにエネルギーの大切さを忘れてしまう。良くないですね」。3月下旬に首都圏で起きた電力逼迫を振り返りながらこう私が言うと奥田氏は笑顔で答えました。「エネルギーのことを忘れてみなさんが毎日を楽しく過ごせるようにする。それが私たちの仕事です」
 エネルギー戦略において重要なことは何か、考えるきっかけにしていただければ幸いです。
(日経ビジネス記者 中山玲子)