【メルマガ独自解説】
　長年の懸案を解決する切り札なのか、それとも、一過性のブームに終わるのか――。
　日本の大手企業が相次いで「ジョブ型」といわれる雇用制度の採用に動いています。ジョブ型とは、職務内容を明確に定義して人を採用し、仕事の成果で評価し、勤務地やポスト、報酬があらかじめ決まっている雇用形態のこととされます。経団連から推進に前向きな発言が聞かれるようになったほか、新型コロナウイルスの感染拡大でテレワークが広がり、従来の労務管理や評価が難しくなってきたこともジョブ型を後押しした、との解説も目にします。
　「成果主義」や「コンピテンシー」「360度評価」など、日本企業の人事制度を巡ってはさまざまな“流行”がありました。しかし、1990年代のバブル崩壊以降、叫ばれ続けてきた日本型雇用の限界を打破する切り札は出てきていません。ここへきて盛り上がるジョブ型ですが、安易な期待に警鐘を鳴らすのが、雇用ジャーナリストで中央大学大学院客員教授の海老原嗣生さんです。スペシャルリポート「日経ビジネスLIVE・『雇用のカリスマ』海老原嗣生氏に聞く　『ジョブ型』は誤解だらけ」では、日経ビジネスが開催したオンラインセミナー（ウェビナー）「日経ビジネスLIVE」に登壇した海老原さんが、誤った考え方が広がりつつある現状に疑問を呈し、ジョブ型が機能する必要条件について、分かりやすく解説しています。どうぞご一読ください。
（日経ビジネスLIVE編集長　細田孝宏）