無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家??。堤清二氏が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していたこれらの企業は、今なお色あせることはない。

 日本人の生活意識や買い物スタイルが大きな転換期を迎える今、改めて堤氏とセゾングループがかつて目指していた地平や、彼らが放っていた独特のエネルギーを知ることは、未来の日本と生活のあり方を考える上で、大きなヒントとなるはずだ。そんな思いを込めて2018年9月に発売されたのが『セゾン 堤清二が見た未来』だ。

 

 本連載では、堤氏と彼の生み出したセゾングループが、日本の小売業、サービス業、情報産業、さらには幅広い文化活動に与えた影響について、当時を知る歴史の「証人」たちに語ってもらう。

 連載第6回目に登場するのは作家の永江朗氏。1970年代以降、広告や文化で一世を風靡したパルコや西武百貨店。その実情はどうだったのか。1980年代にセゾングループの洋書店に入社し、その栄枯盛衰を間近で見てきた永江氏に聞いた(今回はその後編)。

作家の永江朗氏(写真/竹井俊晴)

一時は広告業界を席巻していたセゾングループの勢いに、陰りが見え始めたのはいつ頃だったのでしょうか。

永江朗氏(以下、永江):(1980年代後半の西武百貨店の広告)『ほしいものが、ほしいわ。』の頃から、少しずつ迷走していきます。バブル経済のピークだったあの時点で、流通業としてのセゾングループは一つの役割を終えたのだと思うんです。欧米の新しい流行を持ってきて、「皆さんにどうぞ」と示すという。

 出版業界でも、出版社の社員が会社の経費で海外に行って、取材した内容や写真を誌面に載せるよりも、女子大生が格安チケットで実際に海外に行く方が、より生の情報が得られるようになりました。

 それまでは音楽評論家がプロモーターから招待されてオペラの感想を書いていたけれど、バブル期には、学生が格安チケットでヨーロッパで実際に見られるようになった。

 情報についての優位性が、流通業やマスメディアと消費者との間で、質的にも量的にも逆転していくのが、1990年頃のバブル経済のピーク時だと思うんです。

 堤さんが西武百貨店の経営者をお父さんから任されて以来、ずっと思い描いていた「大衆の成熟」が一部では叶った。けれどもそれは、堤さんの理想とした、「自立した市民の成熟」とはちょっと違っていました。

堤さんご本人はセゾングループの衰退を、どう捉えていたのでしょうか。

永江:堤さんは「百貨店という業態自体、もう時代からは必要とされてない」と言っていましたね。「百貨店がなくなることはないけれど、生き残るのはごくわずかでしょう」と。そして生き残る百貨店をいくつか挙げていました。東京では伊勢丹と高島屋と言っていたのかな。関西では阪急と大丸。

セゾングループは1990年代に解体していく中で、グループに西武百貨店や西友を残す一方で、無印良品やファミリーマートなど、多様な業態を売却してきました。

永江:堤さんは「私だったら西武百貨店を手放して、ファミリーマートを残すんですけどね」とも言っていましたね。

 その言葉には、(西武百貨店の社長を務めた)和田繁明さんが激怒していましたね。

 和田さんにとってみれば、西武百貨店は堤家の“家業”だから、旗艦事業として残さなければいけないという思いがあったのだと思います。それでご苦労をされたのに、「そういう言い方をするなんて」と。怒っても当然だろうなと思いますね。

 今では西武百貨店も、セブン&アイ・ホールディングスの傘下に入りました。それを考えると、セゾングループの解体の過程で、西武百貨店を売却して、ファミリーマートをそのまま持っていれば、全く違う展開になっていたかもしれませんね。