無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家——。堤清二氏が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していたこれらの企業は、今なお色あせることはない。

 日本人の生活意識や買い物スタイルが大きな転換期を迎える今、改めて堤氏とセゾングループがかつて目指していた地平や、彼らが放っていた独特のエネルギーを知ることは、未来の日本と生活のあり方を考える上で、大きなヒントとなるはずだ。そんな思いを込めて2018年9月に発売されたのが『セゾン 堤清二が見た未来』だ。

 

 本連載では、堤氏と彼の生み出したセゾングループが、日本の小売業、サービス業、情報産業、さらには幅広い文化活動に与えた影響について、当時を知る歴史の「証人」たちに語ってもらう。

 

 連載第5回目に登場するのは、国際日本文化研究センター教授の大塚英志氏。堤清二氏は経営者でありながら、社会の未来を予見し、消費や生活のあり方を変えようとした。堤氏を支えたのは、どんな思想だったのか。大塚英志氏に聞いた(今回はその後編)。

国際日本文化研究センター教授の大塚英志氏(写真/的野弘路)

パルコ出版の若者雑誌「ビックリハウス」など、セゾングループが発信していたサブカルについて、どう評価していますか。

大塚英志氏(以下、大塚):「ビックリハウス」的なものって、僕はオタクだったから、ちょっと違和感がありました。

 僕のような多摩地区で育った子たちにとって、1980年代の記号論的な文化は「山手線の内側でやっている違う国の出来事」のような感じでした。

 パルコにも距離感がありましたね。

 高校生の頃までは、「ファッション誌に掲載されているものと同じ服を着る人って、本当にいるの?」という感覚でした。「メディアの中の話と現実は違うでしょう」という距離感があったわけです。ところがそれが、(大学を卒業して)東京に戻ってくると、状況が変わっていました。

 「新人類文化」と「オタク文化」はしょせん「山手線の内側」と「外側の多摩地区」の文化の違い程度のもので、オタクと呼ばれる人たちは、文化のヒエラルキーの解体の有無と関係なく、「自分の好きなことをやったっていいじゃん」という感じだったわけです。

 1980年代には文化のヒエラルキーがフラットになっていましたから、文学をやろうと、アニメをやろうと、「人の目を気にしなくていいや」という空気が増幅されていきました。新人類文化もオタク文化も、高度成長後の日本が生み出した中間層の文化ですから。

 それは今で言えば、中国がそうですよね。中国の若者の中にも、日本まで旅行して東京の青山でハイブランドを買う人もいれば、アニメやゲームの会社を立ち上げる人もいる。彼らの姿を見ていると「ああ、1980年代だなあ」と思います。

 つまり新人類文化もオタク文化も同じようなものだったのに、ある日突然「新人類」だけが変わったわけです。あれは元は広告代理店がつくった言葉でした。それを(筑紫哲也氏が編集長を務めていた)「朝日ジャーナル」という権威あるメディアで「新人類」とタグを付けてもらったことで、新人類は「文化人」になった。

 「新人類」という名前を与えられ、「朝日ジャーナル」で筑紫哲也と対談することでブランドになった。そうやって文化人も「つくられていた」のです。まさに「差異化」のゲームを「朝日ジャーナル」が仕掛けたわけです。