世界各国で自国優先主義が台頭し、調達リスクが顕在化した。 フィリピン発のニッケル供給不安、中国が起点となったリチウム高騰…。 偏在しているがゆえに、囲い込みによって「元素」が買えない時代が来る。 スマートフォンから家電、電気自動車…。生産に暗雲が垂れ込める。 資源を持たない日本が「元素ショック」を乗り越える道はただ一つ。 競争の土俵を変えるようなイノベーションを起こすしかない。 日経ビジネスDIGITALの有料会員向けには、記事全文を公開している。
シリーズ
元素が買えない 自国優先主義が招く危機

完結
3回
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アップルも注視するレアメタルの真のリスク
レアメタルのリスクは「枯渇」ではなく、環境対策で偏在していることだ──レアメタルに精通する東京大学の岡部徹教授はこう指摘する。このままで自動車だけでなくスマートフォンも生産できなくなる可能性も否定できない。
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100円硬貨が不足?ニッケル供給不足の現実味
フィリピンはステンレスの製造に必要なニッケルの最大生産国だ。ステンレスは腐食や酸化に強い耐性を持ち、100円硬貨などにも使われている。もしニッケルの供給が不足する事態となれば、世界の産業界にどれだけの影響が広がるのか。
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日本が資源大国に返り咲く「海のジパング計画」
日経ビジネス2月6日号の特集「元素が買えない」では、世界各国で自国優先主義が台頭し、調達リスクが顕在化しつつあることを指摘した。本稿では、「海のジパング計画」で沖縄海底を調査する探査船「ちきゅう」の航海記を掲載する。
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全8回