三越伊勢丹HD大西社長「まだまだ危機感が薄い」

　百貨店を取り巻く環境がさらに厳しさを増している。中間所得者層の消費伸び悩みに加え、一時は恵みの雨となった“爆買い”インバウンドの勢いが衰え、売上不振が鮮明になりつつある。

　ただ、戦後の高度経済成長期から2000年に入るあたりまで、百貨店は時代の先端を切り拓いてきた。ファッションでは、海外の一流デザイナーをいち早く導入し、”目利き”としての役割を果たした。西武は「エルメス」や「ジョルジオ・アルマーニ」を、伊勢丹は「カルバン・クライン」や「カール・ラガーフェルド」など、海外ブランドの特選フロアを設けて、流行スタイルの先端を並べて見せた。

　“一億総中流”が広まった70年代後半には、“ライフスタイル”という言葉が登場したが、これを牽引したのも百貨店だった。服をはじめ、家電や家具、生活雑貨まで豊富に揃え、それらを並べて見せることで”豊かな暮らし”を提案した。

　80年代後半のバブル景気下で、その勢いにはさらに拍車がかかった。“感性消費”という言葉が流行し、斬新であること、著名であること、高額であることなどが”付加価値”として脚光を浴びたのである。「シャネル」や「ルイ・ヴィトン」など欧米の著名ブランドの大型ブティックが軒を連ねる豪勢なショッピング街が、伊勢丹や三越の中にできたりもした。

　しかし、バブル崩壊、リーマンショックを経て、大きく様変わりした。1991年のピーク時に9.7兆円もあった売上高が前年割れするようになり、ついに2016年には6兆円を割り込むまでになった。なぜ、これほど勢いが衰えてしまったのか。そして将来に向け、どんな策を打っていくのか。老舗百貨店である三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長に話を聞いた。