川島なお美さんの死去や北斗晶さんの乳がん手術報道などを契機に耳にするようになった、がん検診・治療の「不要論」。一部の医師の主張がベースになっているが、がんの治療を否定するような考え方に対し、患者としてはどう接していけばいいのか？ 東京ミッドタウンクリニック健診センター長・森山紀之氏に聞いた。
（聞き手は米田 勝一）
千葉大学医学部卒。1976年に国立がんセンター放射線診断部に入局。同センターのがん予防・検診研究センター長を経て、東京ミッドタウンクリニック健診センター長に就任。ヘリカルスキャンＸ線ＣＴ装置の開発に携わり、早期がんの発見に貢献。2005年に高松宮妃癌研究基金学術賞、2007年に朝日がん大賞を受賞。（撮影：村田わかな）
著名人ががんで亡くなる、がんの治療を受けているという報道が、最近非常に目立ちます。新しい治療法の開発も進んでいると聞きますが、がんによる死亡率自体は、近年どう変化しているのでしょうか？
森山：がんによる死亡者数は年々増えています。しかし、がんによる死亡率は減少傾向です。
具体的に言うと、がんによる死亡数は、2013年は約36万5000人。2005年比で約12％増えています。
一方、がんの死亡率（1年間で人口10万人のうち何人が死亡したか）は、2005年時点では92.4（75歳未満）で、2013年は80.1（同）。約13％減っています。
死亡数は増えているが、死亡率は減っているという“謎”
「死亡数は増えているが、死亡率は減っている」……。一見、矛盾しているように思えます。
森山：この“謎”の原因の一つは、高齢化にあります。がんによる死亡率を年齢別に見ると、50歳代から急に高まります。日本の人口構成においては、団塊の世代が65歳以上になっており、高齢化が急速に進んでいるのはご存じの通り。がんによる死亡数が増えているのはそのためです。
一方、がんの死亡率については、粗死亡率と年齢調整死亡率の2種類があり、先ほど「減っている」と申したのは年齢調整死亡率です。粗死亡率とは、調査時点における死亡数を、単純に総人口で除した指標です。一方、年齢調整死亡率は、人口構成比率などの変化などを取り除く処理をした上で算出した数字です。
がん治療の進歩や効果を見る上で、注視すべきのはどちらの指標なのですか？
2013年の粗死亡率は583.8（75歳未満）で、年齢調整死亡率を大きく上回ります。これはこれで重要な数字なのですが、人口構成比などの変動要因が勘案されず比較の前提条件が異なってしまうため、治療法の進歩や各種のがん対策による効果や影響を検証するのには適していません。
がん対策基本法では目標の一つとして、2005年からの10年間でがんの死亡率を20％減らすことを掲げていますが、その際の指標としているのは年齢調整死亡率です。各年の死亡率は、2005年時点の人口構成比と同じになるように調整した上で、算出されます。
先ほど申したように、2013年の年齢調整死亡率（75歳未満）は、2005年比で約13％減っています。つまり、データからは、治療技術の進歩やがん対策の効果はしっかりと表れていると読み取れます。
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