米ニューヨーク・タイムズは3月16日、米国中の人々がパソコンを使って在宅勤務をしたり自宅で授業を受けたりすると、インターネット通信のインフラが対応できなくなる可能性があると報じた。夫婦そろって在宅勤務をし、同時に子どもたちが動画を見るなどすると、オンラインで開けていた書類がフリーズしたり、メールで容量の多い資料を添付できなくなったりする弊害が出る。米ベライゾン・コミュニケーションズや米AT&Tなどは「十分に足りる」としているが、足らない場合は災害用の通信塔を使って需要に応えるという。