日経ビジネス電子版は毎月約400本の記事を公開しています。2023年6月公開予定の新連載や丸ごと1冊デジタルブックが読める「日経ビジネスBOOKS」、リアルタイムで議論を深める「日経ビジネスLIVE」のスケジュールなどをお伝えいたします(※記事の公開時期や内容は予告なく変更する場合があります)。

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2023年6月公開予定

新連載「アジア人材争奪戦」

今、人手不足に悩む企業がこぞってミャンマー詣でを始めている。コロナ前まで労働力不足を埋める主力はベトナムだったが、経済成長でベトナム人の意識は変わり、単純労働で日本に渡る気運はかつてほどない。従来、人材争奪戦のライバルは、韓国や台湾だった。だが今や中東・ドバイが人材獲得を優位に進める。アジア人材獲得競争の地図が変動する中、日本企業は選ばれ続けることができるのか。

新連載「認知症との戦い」

65歳以上の約2割が罹患するとされる認知症。高齢化で患者数は増え続ける。認知症をきっかけとした離職は相次いでおり、企業にとって対策は欠かせない。一方、治療薬の登場で「治る」希望も見え始め、予防から検査、治療で新たな市場も生まれている。いかに早期発見し、治療の可能性を高め、そして当事者を企業や社会が支えていくか。新たなフェーズに入った認知症との闘い。企業の商機と使命を探る。


新連載「快走ブリヂストン」

ブリヂストンが強い。高価格帯タイヤに収益源を絞り込み、自動車や鉱山用などで値上げを断行。工場から小売店までがっちりと稼ぐ体制を築き、22年12月期決算では売上高4兆円と初の大台に乗せた。絶不調だった2年前から復活に導いたのは石橋秀一CEO。不採算事業からの撤退と収益体質の改革にまい進し、足元では「ブリヂストン3.0」を掲げる。改革の実相と、モビリティ大転換時代に打ち出す「TaaS(タイヤアズアサービス)」の最前線に迫る。


新連載「2040年の仕事図鑑」

今年入社した若手たちが中心となってバリバリ働いているであろう2040年――。10年後に迫る「カーボンニュートラル実現」に向けた混乱、膨大なデータから知識を獲得する「AI(人工知能)」の加速度的な進化、90億人に増えた世界人口による食糧やエネルギーの取り合い……。今とは大きく変わる社会環境で、人々に求められる仕事はどのように変わり、どのような仕事の価値が高まるのだろうか。多様な分野の専門家への取材を通じて示すビジネスパーソンの未来。


新連載「マキタ 電動工具業界のワークマンに」

建設現場の親方や職人ら「ガテン系」の間では、電動工具トップメーカーのマキタ製品をそろえるのがステータスだ。コード式からバッテリー式への切り替え、武骨でタフなデザインによって人気を博す。今やファンからラジカセ、ドリンク用の保冷器までマキタ製というガテン系は多い。商品ラインナップを一から十までそろえる「電動工具業界のワークマン」をうかがうマキタのマーケティングとブランディング戦略の裏側に迫る。


新連載「レーザーテック、瀬戸際からの逆転劇」

売上高が10年で7倍超に急成長した半導体装置メーカーのレーザーテック。有名企業にならび大型株の指数である「東証株価指数(TOPIX)100」に採用されるなど、株式市場での評価も高いが、その事業の内実はあまり知られていない。半導体の微細化のカギとなるEUV(極端紫外線)など先端技術の普及を見越した先行開発を実らせて、今の急成長を享受するまでには知られざる苦難の歴史も。半導体市場が世界的な調整局面を迎えるなかで、次なる成長の種を模索する。


新連載「勃発・PB戦争」

安かろう悪かろうはもう昔。値上げラッシュでナショナルブランド(NB)の販売価格が上がる中、相対的に安いプライベートブランド(PB)の引き合いが強くなっている。小売り各社はPBの開発を強化し、看板商品群として個性を打ち出し始めた。イオンはPBを品質重視の方針に切り替え、「ドン・キホーテ」はPBで価格破壊に挑戦。グループのスーパーにも商品を並べ始めた。小売りとメーカーが組んだ斬新な商品も登場。過熱する各社のPB戦略の裏側を追う。


日経ビジネスBOOKS
イマドキ女性管理職の働き方

【有料会員の方は6月からお読みいただけます】
ビジネスパーソンにとって「管理職への昇進」はとても喜ばしいことだと思いますが、こと女性に至っては少し様相が異なります。「管理職になりたくない」という女性が少なくないからです。元「日経ウーマン」編集長が豊富な「働く女性」取材経験と自身の管理職経験から、女性管理職を取り巻く“今"とケース別ノウハウを紹介した1冊。


日経ビジネスLIVE 5月29日~31日
人的資本をウェビナーで徹底議論

【事前登録の上、無料でご参加いただけます】
新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが「5類」に移行され、企業はこれまでの感染対策の見直しを求められている。リモートワークから出社などの対面コミュニケーションに回帰する動きも見られる。急速な時代の変化が組織や個人に襲いかかる今、企業経営者は社員とどう向き合えばよいのだろうか。本ウェビナーでは3日間をそれぞれ「経営」「組織」「人財」の3つの切り口に分け、識者や経営者による講演、現役の最高人事責任者(CHO/CHRO)によるパネルディスカッションなどを予定。

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