世界的な電気自動車(EV)シフトの流れに乗りつつ、「空飛ぶクルマ」や小型ロケットなどにも挑むホンダ。未来の成長に向けた大胆な挑戦を推し進めるには、戦略的な研究開発(R&D)や投資の元手を現在の事業で確保する必要がある。だが、今のホンダの稼ぐ力は必ずしも盤石とは言えない状況にある。

■連載ラインアップ
(1)ホンダの決断 ソニーとEV連合、激動の時代へ変革急ぐ
(2)ホンダ三部社長、ソニーとのEV新会社「テスラと十分に戦える」
(3)孤高では生き抜けないEV大競争 ホンダが選んだ「現実主義」
(4)もがくホンダ技術陣、EV開発でぶつかった「思い込み」「経験」の壁
(5)電動二輪車でも反撃へ 王者ホンダ、牙城死守へ新たな「生態系」
(6)「F1より難しい」 ホンダが「空飛ぶクルマ」で目指す真の革新者
(7)ホンダ、盟友GMがつないだLGとの縁 北米でEV電池を合弁生産
(8)稼げなくなったホンダの四輪車 拡大戦略のツケを払った八郷改革
(9)宗一郎がホンダに残した道しるべ 車ではなく、未来をつくる

八郷隆弘前社長が率いていた2020年10月、ホンダは自動車レース、フォーミュラ・ワン(F1)への参戦を21年シーズン限りで終了すると発表した(写真:ZUMA Press/アフロ)
八郷隆弘前社長が率いていた2020年10月、ホンダは自動車レース、フォーミュラ・ワン(F1)への参戦を21年シーズン限りで終了すると発表した(写真:ZUMA Press/アフロ)

 ホンダの業績を遡ってみると、2008年秋のリーマン・ショック後、利益成長が足踏みしていることは明らかだ。一過性の増益要因があった17年度(18年3月期)を除くと、連結純利益が7000億円を超えたのは21年度のみ。リーマン前の07年度(純利益は6000億円)から上積みできていない。

 最大の要因は四輪事業の稼ぎが低迷していることだ。07年度に四輪事業は6600億円の営業利益を稼ぎ、売上高営業利益率は7%近かった。それが近年は2~3%で低迷。利益額は07年度に遠く及ばない。二輪事業のおかげで、何とか全体としては大崩れしないで済んでいる。

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時価総額の伸びは見劣り

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