世界的な電気自動車（EV）シフトの流れに乗りつつ、「空飛ぶクルマ」や小型ロケットなどにも挑むホンダ。未来の成長に向けた大胆な挑戦を推し進めるには、戦略的な研究開発（R&D）や投資の元手を現在の事業で確保する必要がある。だが、今のホンダの稼ぐ力は必ずしも盤石とは言えない状況にある。

■連載ラインアップ
（1）ホンダの決断　ソニーとEV連合、激動の時代へ変革急ぐ
（2）ホンダ三部社長、ソニーとのEV新会社「テスラと十分に戦える」
（3）孤高では生き抜けないEV大競争　ホンダが選んだ「現実主義」
（4）もがくホンダ技術陣、EV開発でぶつかった「思い込み」「経験」の壁
（5）電動二輪車でも反撃へ　王者ホンダ、牙城死守へ新たな「生態系」
（6）「F1より難しい」　ホンダが「空飛ぶクルマ」で目指す真の革新者
（7）ホンダ、盟友GMがつないだLGとの縁　北米でEV電池を合弁生産
（8）稼げなくなったホンダの四輪車　拡大戦略のツケを払った八郷改革
（9）宗一郎がホンダに残した道しるべ　車ではなく、未来をつくる

八郷隆弘前社長が率いていた2020年10月、ホンダは自動車レース、フォーミュラ・ワン（F1）への参戦を21年シーズン限りで終了すると発表した（写真：ZUMA Press／アフロ）
八郷隆弘前社長が率いていた2020年10月、ホンダは自動車レース、フォーミュラ・ワン（F1）への参戦を21年シーズン限りで終了すると発表した（写真：ZUMA Press／アフロ）

　ホンダの業績を遡ってみると、2008年秋のリーマン・ショック後、利益成長が足踏みしていることは明らかだ。一過性の増益要因があった17年度（18年3月期）を除くと、連結純利益が7000億円を超えたのは21年度のみ。リーマン前の07年度（純利益は6000億円）から上積みできていない。

　最大の要因は四輪事業の稼ぎが低迷していることだ。07年度に四輪事業は6600億円の営業利益を稼ぎ、売上高営業利益率は7％近かった。それが近年は2～3％で低迷。利益額は07年度に遠く及ばない。二輪事業のおかげで、何とか全体としては大崩れしないで済んでいる。

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時価総額の伸びは見劣り

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