ソニーグループと提携し、電気自動車（EV）を開発・販売する新会社を共同出資で立ち上げるホンダ。「EV新会社はホンダ自身のライバルになっても構わない」――。ホンダの三部敏宏社長は言い切る。異例のタッグで目指すのは、ホンダやソニーという母体に縛られない、独立したEVスタートアップの創造だ。自動車業界を揺さぶる大きなうねりを生き抜くため、ホンダは変化を求めて動き始めた。

■連載ラインアップ
（1）ホンダの決断　ソニーとEV連合、激動の時代へ変革急ぐ
（2）ホンダ三部社長、ソニーとのEV新会社「テスラと十分に戦える」
（3）孤高では生き抜けないEV大競争　ホンダが選んだ「現実主義」
（4）もがくホンダ技術陣、EV開発でぶつかった「思い込み」「経験」の壁
（5）電動二輪車でも反撃へ　王者ホンダ、牙城死守へ新たな「生態系」
（6）「F1より難しい」　ホンダが「空飛ぶクルマ」で目指す真の革新者
（7）ホンダ、盟友GMがつないだLGとの縁　北米でEV電池を合弁生産
（8）稼げなくなったホンダの四輪車　拡大戦略のツケを払った八郷改革
（9）宗一郎がホンダに残した道しるべ　車ではなく、未来をつくる

　2021年12月、ホンダの三部敏宏社長に1本の電話がかかってきた。相手はソニーグループの吉田憲一郎会長兼社長だった。年明けに米ラスベガスで開かれるテクノロジー見本市「CES」への出席を控えていた吉田氏。出発直前の電話には、単なる年の瀬のあいさつにとどまらない、互いの信頼関係の確認という意味があった。

　この時点で既に2人には胸に秘めた共通の青写真があった。「ホンダとソニーでEV市場に打って出る」――。

2022年3月、モビリティー分野での提携を発表したソニーグループの吉田憲一郎会長兼社長（左）とホンダの三部敏宏社長（写真：ロイター／アフロ）
2022年3月、モビリティー分野での提携を発表したソニーグループの吉田憲一郎会長兼社長（左）とホンダの三部敏宏社長（写真：ロイター／アフロ）

　それから2カ月余りたった今年3月初め、ホンダとソニーはEV事業での提携を発表し、世間をあっと言わせた。共同開発するEVを25年をめどに発売し、自動車向けサービスを事業化する。6月には年内に事業主体となる新会社を折半出資で設立すると表明。「ソニー・ホンダモビリティ」という社名も決めた。

一番インパクトがあるのはソニー

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