日本の総人口の約3割が暮らす首都圏の中枢、東京が岐路に差し掛かっている。テレワーク普及で働き方が変化し、オフィスの需給バランスにゆがみが生じている。新型コロナウイルス禍の中で強行した東京五輪はレガシー活用という課題を残した。ロンドン、ニューヨークに次ぐ世界3位の評価だが、新興国の都市がじりじり追い上げる。人材と資本が一極集中する東京の弱体化は、ひいては日本の衰退につながる。2040年、50年も世界有数の都市であるため、東京には“再起動”が必要だ。（写真：ロイター/アフロ）
■連載予定 ※内容は予告なく変更する場合があります
（1）都心でも「人口流出」 迫るは市況悪化か、新市場の創出か
（2）TOKYOを世界に売り出せ、街が培った知見で世界中を魅了
（3）都市ランキング世界3位 東京の強みはどこに？
（4）東京をユニコーンの“揺りかご”に、起業の街への巻き返し
（5）東京に攻め込む海外ユニコーン、未開拓の巨大市場を開拓
（6）「人口減に合わせた街づくりを」、西川弘典東急不動産HD社長
（7）「それでも東京は買い」の真偽、ブラックストーン日本・橘田大輔代表
（8）市川宏雄・明治大学名誉教授が語る「リニア開通後の東京」
（9）「環境意識の変革が五輪のレガシー」、小宮山宏東京大学元総長
（10）「消滅可能性都市からのリベンジ」、高野之夫豊島区長
（11）「テレワーク定着もオフィス床は減らず」、トーセイ山口誠一郎社長
