記者必読の本
『気候変動の真実 科学は何を語り、何を語っていないか？』（スティーブン・E・クーニン著／三木俊哉訳／日経BP）は、記者必読の本です。気候変動に関する報道に携わっている記者なら、最低限本書の内容を知った上で記事を書くべきです。
地球温暖化や脱炭素は、科学記者にとどまらず、どの部署にいる記者も一度は扱うテーマです。本書で取り上げている基本的な知識を踏まえて記事を書けば、かなりの程度間違った報道を防ぐことができるでしょう。
例えば、「気象と気候は違う」ことに気づくだけでも、偏向報道を防げます。本書にあるように、気象とは1日から数年単位で変化が起きる現象なのに対し、気候は数十年の気象を平均した現象です。
記事を見ていくと、サンゴが減った、イネの育ちが悪い、果物の色づきが悪い、サンマが減ったなどのニュースを、気候変動と結び付けて書いている例があります。しかし、これらは、異常“気象”や自然変動が原因かもしれませんが、地球温暖化といった“気候”変動と根拠なく関連付けるのは間違いです。
先日も「サンマが減ったこと」を気候変動と結び付ける記事を見ました。では、この先、もしサンマが増えたとしたら、気候変動のせいと書くでしょうか。恐らく書かないと思います。
私は『正しいリスクの伝え方 放射能、風評被害、水、魚、お茶から牛肉まで』（エネルギーフォーラム／2011年）という本で、環境や食品安全問題について報道する際のガイドライン作りを提言したことがあります。例えば、残留農薬のニュースなら、ただ残留農薬が見つかったと書くのではなく、その残留量の数値と、それが1日当たりの許容摂取量の何％に当たるのかを明示し、政府の公式見解を必ず載せるといったガイドラインを守れば、もっと正確な記事になると主張しました。
同じように、気候変動の記事を書く際にも、何らかのガイドラインがあったらいいですね。本書の著者、スティーブン・E・クーニンさんや解説を寄せた杉山大志さんなどの科学者有志が、そうしたガイドラインを作り、記者たちに配ってほしいと思います。
また、本書はIPCC（気候変動に関する政府間パネル）報告書にあるさまざまな記述や論点を、データや事実に基づいて検証しています。こうした仕事は本来であれば記者がやるべきことです。それを科学者が書いたということは、記者は、やるべき仕事をまっとうしていないとも言えます。
本書が指摘する「台風や熱波などの災害が激甚化している事実はない」「グリーンランドの氷床縮小は80年間変わっていない」「コンピューターのモデル予測には、研究者の恣意的な要素が働いており、科学的な予測のレベルに達していない」など、最低限押さえるべき事実を知れば、メディアの側は偏った報道を防げるはずです。
多くの記者は「地球温暖化の主因は人間が生み出す二酸化炭素である」という説を疑おうとしません。私は、現役時代に同僚の記者たちに「地球温暖化の原因は何ですか？」と質問したことがあります。すると、ほとんどの記者は「二酸化炭素の増加」と答えました。
さらに「二酸化炭素の増加以外に思いつく他の要因を挙げてください」と聞くと、大半の記者は「思いつかない」と答えました。それほどまでに記者自身が二酸化炭素説に染まっているわけです。
また、昨年まで私は東京理科大学で授業を持っていたのですか、学生たちに同じ質問をすると、8割の学生が「二酸化炭素の増加が原因」と答えました。さらに「他の要因は？」と聞くと、「森林破壊」という回答がありましたが、太陽活動、雲、水蒸気、海流などの自然要因を挙げる回答はありませんでした。それは恐らく、普段、彼らが目にしている記事にほとんど出てこないからだと思います。
少なくとも科学部の記者であれば、太陽活動や海流、雲などの自然要因についても、きちんとした記事を書くべきだと思いますが、こうした記事はまず見かけません。
Powered by リゾーム?