「『気候変動の真実』私はこう読む」第5回は、気象予報士の田家康(たんげ・やすし)さん。気候変動を巡る議論については、主流派とも非主流派とも交流があるまれな存在だ。田家さんは、「過去数十年の温暖化要因は人間活動が主因」というIPCC(気候変動に関する政府間パネル)第5次評価報告書には納得感を持つが、一方で将来の気候モデルの予測精度や二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスの削減目標の実現性には、不確かさが依然大きいと話す。

決着していることと決着していないこと

 『気候変動の真実 科学は何を語り、何を語っていないか?』(スティーブン・E・クーニン著/三木俊哉訳/日経BP)の43ページで、クーニンは、「人間の影響(最も重要なのは化石燃料の燃焼によるCO2の蓄積)が複雑な気候システムに及ぼす影響は物理的には小さい」と言っています。彼はどのような根拠でそう語っているのでしょうか。

 太陽放射によるエネルギー量と人類が誕生する以前から大気中にあった酸素やCO2による温室効果と比較し、人間活動はそれほど大きいものではないという物理量を尺度にしています。

 しかし、わずか1%であっても、地球の気候を変動させる要因になります。IPCC第5次評価報告書には、過去の気候変動の要因について、自然変動(主にエルニーニョ現象)、火山噴火、太陽活動、人間活動、その他として1890年から要因分析したグラフがあります。これは特に1980年代以降の気温上昇をよく再現しています。これを見ると、80年以降の地球温暖化の主要因が人為的に排出された温室効果ガスであることは明らかであり、「決着」していると私は思います。

 一方で、将来予測の不確実性については、本書の指摘通り、まだ決着していないのではないでしょうか。特に、エアロゾル(空気中の微粒子)と雲の2つの要因がどのように気候変動に影響するのかはまだ大きな課題として残っています。専門に研究している方の意見を聞くと、よほどの大きなブレークスルーがない限り、この2つの要因をさらに精緻化するのは難しいようです。

田家さんが読んだ『気候変動の真実』。付箋が多く貼られている
田家さんが読んだ『気候変動の真実』。付箋が多く貼られている
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 IPCCの第6次評価報告書で、「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない」としたのは、過去から現在までの気候変動についてであり、将来予測について「疑う余地がない」わけではありません。

 その上で、予測には不確実性があるという前提で、これからの気候変動にどう対応していくかは、個人や組織、国などがどのような価値観を持つかによって変わってきます。不確実性が高くても予測が示すリスクに対して積極的に対応するか、それとも確信度がさらに高まり、影響がもっと顕在化してから対応していくか。世界各国の議論では、今のところ前者の価値観で動いているようですね。

田家さんは「温暖化の主因が人間活動であることについては決着していると思います」と言う
田家さんは「温暖化の主因が人間活動であることについては決着していると思います」と言う
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 温室効果ガスの削減はパリ協定以降、国際政治のなかで決まる課題であり、欧州がルール形成の主導権を握り、残念ながら日本の発言力は小さいと言わざるを得ません。日本は脱炭素や省エネルギーなどの技術によって世界をリードすべきだと言う人もいますが、なかなか難しいと思います。

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