自分が嫌だと思ったら、やめる。やりたいと思ったら、始める。暮らしや仕事に関して、デンマークではそんな考え方が当たり前。シンプルに心の向くままに暮らしたり、働いたりするには何が重要なのか。日本と何が違うのか。『「本当の強み」の見つけ方「人生が変わった」という声続出の「自己価値発見トレーニング」』 の著者である福井崇人氏と、社会と個人の幸せが両立する仕組みづくりを提唱するデンマーク人のピーター・D・ピーダーセン氏が語り合います。後編は、「社会・企業・個人が対等になることで生まれる企業成長」。

(前編から読む)

誰のパーパスも無下(むげ)にしない「トレード・オン」

福井崇人氏(以下、福井):デンマークは幸福度が高い国として有名ですが、一方で日本の幸福度はかなり下位です。今年の世界幸福度ランキングではデンマークの2位に対し、日本は54位になっています。(出典:Happiness, benevolence, and trust during COVID-19 and beyond|World Happiness Report)

ピーター・D・ピーダーセン氏(以下、ピーダーセン):幸福度が高いからといって、デンマークがすべてにおいて日本より勝っているとは思いませんし、日本よりダメなところもあります。ただ、日本には変化を恐れる風潮がかなり強くあるため、幸福度が低いにもかかわらず、その状況を打開する動きが起こりにくい気がします。

ピーター・D・ピーダーセン<br>NPO法人NELIS代表理事、大学院大学至善館教授、丸井グループ社外取締役、明治ホールディングス社外取締役。1967年デンマーク生まれ。日本在住三十余年。コペンハーゲン大学文化人類学部卒業。大学卒業後、日本にて中小企業向けのコンサルティング、国際シンポジウムの企画・運営、雑誌の編集に従事。ピーター・ドラッカー、アルビン・トフラー、マーガレット・サッチャー、ヘンリー・キッシンジャーなど、海外の著名人の来日イベントを企画・運営する。2000~01年、東京MXテレビ初の外国人ニュースキャスターとして、夜のニュース番組を担当。また、00年、環境・CSRコンサルティングを手掛けるイースクエアを三菱電機アメリカ元会長の木内孝氏とともに設立。数百にわたるプロジェクトやコンサルティング案件に携わり、志ある経営者との協業とネットワークづくりに取り組む。主な著書に、『しなやかで強い組織のつくりかた』(生産性出版)、『SDGsビジネス戦略』(日刊工業新聞社、共編著)、『レジリエント・カンパニー』(東洋経済新報社)などがある。(写真=尾関祐治、以下同)
ピーター・D・ピーダーセン
NPO法人NELIS代表理事、大学院大学至善館教授、丸井グループ社外取締役、明治ホールディングス社外取締役。1967年デンマーク生まれ。日本在住三十余年。コペンハーゲン大学文化人類学部卒業。大学卒業後、日本にて中小企業向けのコンサルティング、国際シンポジウムの企画・運営、雑誌の編集に従事。ピーター・ドラッカー、アルビン・トフラー、マーガレット・サッチャー、ヘンリー・キッシンジャーなど、海外の著名人の来日イベントを企画・運営する。2000~01年、東京MXテレビ初の外国人ニュースキャスターとして、夜のニュース番組を担当。また、00年、環境・CSRコンサルティングを手掛けるイースクエアを三菱電機アメリカ元会長の木内孝氏とともに設立。数百にわたるプロジェクトやコンサルティング案件に携わり、志ある経営者との協業とネットワークづくりに取り組む。主な著書に、『しなやかで強い組織のつくりかた』(生産性出版)、『SDGsビジネス戦略』(日刊工業新聞社、共編著)、『レジリエント・カンパニー』(東洋経済新報社)などがある。(写真=尾関祐治、以下同)
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福井:現状を打破するための1つの考え方として、ピーターが提唱している「トレード・オン」という考え方があると思うんです。

 今までの日本では何かをするとき、どちらか1つを取る、具体的に言うと、会社の利益と社員の健康だったら会社の利益を取るというような考え方が普通でした。これは、二律背反を意味する「トレード・オフ」。ピーターが提唱しているのは、この反対の考え方ですよね?

ピーダーセン:そうです。今までは社会の価値と企業の価値は二律背反で両立しなくても許容されていました。福井さんもおっしゃるように、社員の健康や環境問題は会社の利益と引き換えにトレード・オフされていた代表例です。

 ですが、今は企業と社会はもちろん、企業と個人もトレード・オンである。つまり、お互いの価値を最大化することが大きな発展につながると考えられています。なぜなら、トレード・オフが許されない時代になってきたからです。

 トレード・オフから遷移したトレード・オンの考え方を図解したのがこちらです。

■トレード・オンとは
■トレード・オンとは
社会的価値と企業価値の両方を高める「トレード・オン」の考え方(出所:ピーダーセン氏作成)
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 右半分は企業と社会の関係を表しています。社会価値と企業価値のどちらかが軽視され両立されていないとトレード・オフ、どちらも低下している場合はダブルトレード・オフになります。左半分は個人と企業の関係です。企業業績と個人のQOL(Quality of Life)も同じようにトレード・オフもしくはダブルトレード・オフの関係性になります。

 この図にあるように、企業と社会と個人がそれぞれ可能性を最大化し、左右すべてのバランスが取れている状況をトレード・オンとしています。ですので、トレード・オンは真ん中に位置し、健全な企業発展・成長領域が得られるバランスを表しています。

 つまり、業績やイノベーションにこだわるからといって、社会的価値や個人のQOLをおろそかにしてはいけないのです。むしろ並立して高くすることで企業も個人も、社会もさらに成長していきます。

福井:並立して高くする、ビジネスの「三方よし」を落とし込んだような考え方ですね。

 この考え方を日本の様々なところで応用できれば、個人も生きやすく、働きやすく、会社も経営しやすくなりますよね。

「トレード・オンは三方よしのような考え方なんですね」と語る福井氏
「トレード・オンは三方よしのような考え方なんですね」と語る福井氏
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