GMOが“脱マスク”に踏み切る半端ない危機感

　東京・渋谷のGMOの本社オフィス。一室をのぞくと、3割ほどの社員がマスクを外してデスクワークをしていた。「マスクなしだと快適で仕事がしやすい。コミュニケーションも弾む」と財務を担当する稲垣法子グループ執行役員は話す。同社が9月20日に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」を公表して以降、自席ではほぼ素顔でいるという。

マスクなしの社員が目立つGMOのオフィス

社員の6割弱が「不要」

　同宣言では、オフィスでのパーティション設置や消毒などの対策は続けながら、社外関係者が出入りする共有スペースや社外を除き、これまで必須としていたマスク着用を個人の自由とした。社内アンケートを実施したところ、パーティションがある場合、6割弱の社員が「着用は不要」と回答したという。「在宅勤務とマスクを続けていたらビジネスでは勝てない」。同社の熊谷正寿会長兼社長は公表当日、ツイッターでこう発言。ネット上では賛否両論渦巻いたが、「好意的な受け止め方が大半だった」という。

　とはいえ、大半の企業でまだマスク信仰が根強い中、なぜ、熊谷氏は“脱マスク”に舵（かじ）を切ったのか。