新型コロナウイルス禍をきっかけに勤務形態を見直す企業が増える中、週4日働き3日休む「週4日勤務制」が注目を集めている。勤務時間を減らすことで、社員の家庭生活や幸福度にはもちろん、企業側にも生産性の向上といったメリットがあるという。ポスト・コロナの新しい働き方が示す未来を探る。

 新型コロナウイルスの流行は人々の労働生活に大きな影響を与えた。最近では、週4日勤務制といった取り組みも珍しいものではなくなり、より柔軟な勤務形態への移行が進んでいる。こうした新しい勤務形態では、社員は減給されることなく、週4日間働いて3日休むのが一般的であることは特筆に値する。

 勤務日数を週5日から週4日に減らすことで生産性が向上するという考えは以前から提唱されており、実際にこれを裏付ける強い根拠もある。例えば、2021年にアイスランドで行われた研究では、減給を伴わない週4日勤務制が労働者の幸福度や生産性を向上させることが分かったという。

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